キーワード

カテゴリ

資料公表日

////
(ex.2005年03月08日~2005年03月10日)

検索する

キーワードから選ぶ

全6件中1 ~6件 表示

2009年08月17日(月)

8月18日より、認定調査員テキスト等の修正ポイントを示した動画教材を配信

「認定調査員テキスト2009 改訂版」、「介護認定審査会委員テキスト2009 改訂版」の送付及び動画教材「改訂版テキストにおける調査のポイント解説」の配信について(8/17)《厚労省》
発信元:厚生労働省 老健局 老人保健課   カテゴリ: 介護保険
 厚生労働省は8月17日に、介護保険最新情報Vol.110を公表した。今回は、「認定調査員テキスト2009改訂版」等の送付や、動画教材「改訂版テキストにおける調査のポイント解説」の配信について、同日、都道府県等の介護保険主管課(室)長宛てに出された事務連絡を掲載している。
 事務連絡では、「認定調査員テキスト2009」等の主な修正点を理解するための動画教材「改訂版テキストにおける調査のポイント解説」を作成した、とし・・・

続きを読む

2009年08月17日(月)

ガベキサートメシル酸塩の高濃度投与で血管障害  医療安全情報

医療事故情報収集等事業 医療安全情報(8/17)《日本医療機能評価機構》
発信元:財団法人日本医療機能評価機構   カテゴリ: 医薬品・医療機器
 日本医療機能評価機構は8月17日に、医療安全情報No.33を公表した。今回は、ガベキサートメシル酸塩使用時の血管外漏出についての情報。
 資料では、蛋白分解酵素阻害剤ガベキサートメシル酸塩投与時に輸液が血管外に漏出し何らかの治療を要した事例が8件あったと報告。そのうち6件は添付文書に記載された濃度を超えて使用していた、としている(p1参照)
 ガベキサートメシル酸塩を高濃度で投与して障害が起きた事例を2・・・

続きを読む

2009年08月17日(月)

救急救命士によるエピネフリン製剤使用で報告書  総務省

「消防機関における自己注射が可能なアドレナリン(エピネフリン)製剤の取扱いに関する検討会」報告書(8/17)《総務省》
発信元:総務省 消防庁 救急企画室   カテゴリ: 医療提供体制
 総務省は8月17日に、「消防機関における自己注射が可能なアドレナリン(エピネフリン)製剤の取扱いに関する検討会」報告書を公表した。
 厚生労働省は、「アナフィラキシーショックで生命が危険な状態にある傷病者が、あらかじめ自己注射が可能なアドレナリン(エピネフリン)製剤を交付されている場合には、救急救命士が同製剤を使用することを認める」とする制度改正を平成21年3月に行った。これを受けて、総務省は救急救命・・・

続きを読む

2009年08月17日(月)

独立行政法人評価委が医薬基盤研究所を高評価

厚生労働省独立行政法人評価委員会 調査研究部会(第42回 8/17)《厚労省》
発信元:厚生労働省 政策統括官 政策評価官室   カテゴリ: 医薬品・医療機器
 厚生労働省が8月17日に開催した、独立行政法人評価委員会の調査研究部会で配付された資料。この日は、医薬基盤研究所等に対する平成20年度業務実績の総合評価などが行われた。評価委員会は、医薬基盤研究所の実績は、「研究・成果普及について、これまでの3年間に比べて顕著な向上が見られる」と高く評価している(p4参照)
 資料には、医薬基盤研究所の平成20年度業務実績における、(1)評価結果(案)・・・

続きを読む

2009年08月17日(月)

一般病床は385床増加、療養病床は35床減少  医療施設動態調査

医療施設動態調査(平成21年5月末概数)(8/17)《厚労省》
発信元:厚生労働省 大臣官房 統計情報部   カテゴリ: 調査・統計
 厚生労働省は8月17日に平成21年5月末の「医療施設動態調査(概数)」を公表した。
 資料によると、病院の施設数は前月に比べて3施設増えて8750施設、病床数も139床増えて、160万4647施設となっている。このうち、一般病床数は385床増え90万7030床だった。一方、療養病床は35床減少し、33万8165床になっている。一般診療所の施設数は78施設増えて9万9709施設で、増減の内訳をみると、有床診療所が17施設減少しているのに対して、・・・

続きを読む

2009年08月17日(月)

出産育児一時金の支払い方法見直しなどについての意見募集

健康保険法施行規則等の一部を改正する省令(仮称)案に関する意見の募集について(8/17)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 総務課   カテゴリ: 医療保険
 厚生労働省は8月17日に、「健康保険法施行規則等の一部を改正する省令(仮称)案」に対する意見募集を開始した。改正の趣旨は、妊産婦である被保険者等の経済的負担を軽減するために出産育児一時金の支給方法を見直し、直接医療機関等に支払う仕組み(直接支払い制度)の運用を開始すること等に伴い、規定の整備を行うもの(p1参照)。施行日は平成21年10月1日となっている。
 資料には、意見募集要領(p1~p3参照)と、・・・

続きを読む

全6件中1 ~6件 表示
ダウンロードしたPDFファイルを閲覧・印刷するには、Adobe Reader(またはAdobe Acrobat Reader)がインストールされている必要があります。
まだインストールされていない場合は、こちらより、Adobe Readerを予め、ダウンロード、インストールしておいてください。

!! 情報の取り扱いに関する注意事項 !!

ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。

上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。

ページトップへ