キーワード

カテゴリ

資料公表日

////
(ex.2005年03月08日~2005年03月10日)

検索する

キーワードから選ぶ

全8件中1 ~8件 表示

2014年11月17日(月)

[高齢者] 高齢者向けのがん講座 都健康長寿医療センター

老年学公開講座「テロメアから解き明かす高齢者のがん」(11/17)《東京都健康長寿医療センター》
発信元:東京都健康長寿医療センター   カテゴリ: 医学・薬学 高齢者
 独立行政法人・東京都健康長寿医療センターは1月26日、老年学公開講座「テロメアから解き明かす高齢者のがん」を開催する。細胞が増えるための仕組み「テロメア」の性質が、がん細胞では変わってくることに着目し、高齢者のがんに関する先端研究などについて、専門家が講演する。講演テーマには、「高齢者で短くなるテロメアって何?」、「お酒でテロメアが縮む?」などがある(p1参照)。 開催日時は、1月26日(月)午後1・・・

続きを読む

2014年11月17日(月)

[医療安全] インスリン注入器の取り違えに注意喚起 日本医療機能評価機構

医療事故情報収集等事業 医療安全情報No.96(11/17)《日本医療機能評価機構》
発信元:日本医療機能評価機構   カテゴリ: 医薬品・医療機器
 日本医療機能評価機構は11月17日、医療安全情報No.96を公表し、「インスリン注入器の取り違え」について、2011年1月1日~2014年9月30日に、注入器を使用して患者に投与する際、別の患者の注入器と取り違えた事例2件を紹介(p1~p2参照)。発生した医療機関では、(1)注入器本体に患者の氏名を記載、(2)投与前に氏名、注入器、注射指示書を必ず確認─する取り組み等を実施している(p2参照)。・・・

続きを読む

2014年11月17日(月)

[医薬品] 医薬品・医療機器等安全性情報報告制度の実施要領を改訂 厚労省

医療機関等からの医薬品、医療機器又は再生医療等製品についての副作用、感染症及び不具合報告の実施要領の改訂について(11/17付 通知)《厚生労働省》
発信元:厚生労働省 医薬食品局   カテゴリ: 医薬品・医療機器 医療提供体制
 厚生労働省は11月17日付けで、「医療機関等からの医薬品、医療機器又は再生医療等製品についての副作用、感染症及び不具合報告の実施要領の改訂」に関する通知を発出した。改正薬事法施行による「医薬品・医療機器等安全性情報報告制度」の実施要領(報告書、送付先等)の改訂を周知している(p1~p2参照)。2014年11月25日施行。(11月19日公表)・・・

続きを読む

2014年11月17日(月)

[介護保険] 総合事業、「協議体を早期設置し最小限の移行を」 厚労省ゼミ

総合事業への早期移行に向けた市町村職員を対象とするゼミナール(11/17)《厚生労働省》
発信元:厚生労働省 老健局 振興課   カテゴリ: 介護保険
 厚生労働省は11月17日、「総合事業への早期移行に向けた市町村職員を対象とするゼミナール」を開催し、総合事業の推進に向けて、当局の説明(p2~p15参照)のほか、(1)実施のポイント解説(p16~p20参照)(2)先行事例発表(p21~p84参照)(3)グループワーク・情報交換―などが行われた。 (1)では、三菱UFJリサーチ&コンサルティングの岩名礼介経済・社会政策部社会政策グループ長が「地域包括ケアシステム構築に・・・

続きを読む

2014年11月17日(月)

[介護保険] 介護付有料老人ホーム等の規制緩和を提案 健康医療WG

健康・医療ワーキンググループ(第26回 11/17)《内閣府》
発信元:内閣府   カテゴリ: 介護保険
 内閣府は11月17日、規制改革会議の下部組織の「健康・医療ワーキンググループ」を開催し、「介護付有料老人ホーム等に関する規制の見直し」を議論した。 介護付有料老人ホーム等が、空室を利用したショートステイサービスを提供するには、主に次の条件が必要。(1)施設指定日から3年以上経過(2)入居者率が入居定員の80%以上(3)ショートステイ利用者率が入居定員の10%以下(p2参照)。 これに対し内閣府当局は、「・・・

続きを読む

2014年11月17日(月)

[審査支払] 2014年9月分のコンピュータチェック効果、57.2% 支払基金

平成26年9月審査分の医科電子レセプトコンピュータチェック効果について(11/17)《社会保険診療報酬支払基金》
発信元:社会保険診療報酬支払基金   カテゴリ: 診療報酬
 社会保険診療報酬支払基金は11月17日、2014年9月審査分の医科電子レセプトコンピュータチェック効果について発表した。「請求1万点当たりの原審査査定点数」は27.8点(前年同月比0.6点増)。このうちコンピュータチェックを契機とした原審査査定点数は15.9点で、査定点数全体の57.2%(同1.5ポイント増)を占めた。また、審査委員審査の割合は4.5点だった(p1参照)。・・・

続きを読む

2014年11月17日(月)

注目の記事 [障害者] 療養介護の対象拡大議論 障害福祉サービス等報酬改定検討チーム

障害福祉サービス等報酬改定検討チーム(第12回 11/17)《厚生労働省》
発信元:厚生労働省 障害保健福祉部 障害福祉課   カテゴリ: 社会福祉 介護保険
 厚生労働省は11月17日、「障害福祉サービス等報酬改定検討チーム」を開催し、(1)相談系サービスの報酬(p216参照)(2)訪問系サービスの報酬(p17~p30参照)(3)国庫負担基準(p30~p36参照)(4)療養介護の報酬(p36~p41参照)(5)地域生活支援拠点(p41~p46参照)―などについて議論した。 介護関連の(2)に関しては、10月22日の介護給付費分科会で示された訪問介護の報酬改定の論点が報告された。介護・・・

続きを読む

2014年11月17日(月)

[介護保険] 総合事業早期移行に向けて市町村職員に説明 厚労省ゼミナール

総合事業への早期移行に向けた市町村職員を対象とするゼミナール(11/17)《厚生労働省》
発信元:厚生労働省 老健局 振興課   カテゴリ: 介護保険
 厚生労働省は11月17日、「総合事業への早期移行に向けた市町村職員を対象とするゼミナール」を開催し、市町村職員へ詳細な説明を行った。6月に成立した医療介護総合確保推進法では、介護保険制度についても大きな見直しが行われた。たとえば、(1)地域支援事業の中に「新しい総合事業」というカテゴリーを設け、介護予防サービスや生活支援サービスなどを充実させること(2)要支援者への訪問介護・通所介護サービスを介護保険・・・

続きを読む

全8件中1 ~8件 表示
ダウンロードしたPDFファイルを閲覧・印刷するには、Adobe Reader(またはAdobe Acrobat Reader)がインストールされている必要があります。
まだインストールされていない場合は、こちらより、Adobe Readerを予め、ダウンロード、インストールしておいてください。

!! 情報の取り扱いに関する注意事項 !!

ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。

上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。

ページトップへ