キーワード

カテゴリ

資料公表日

// ～ //
(ex.2005年03月08日～2005年03月10日)

検索する

キーワードから選ぶ

医療

  • + 施設
  • + 従業者
  • + 患者

    • 医療保険

  • + 医療費
  • + 経営・事業状況

    • 介護

  • + 施設
  • + 従事者
  • + 介護費
  • + 経営・事業状況

    • 経済

  • + 支出・経営
  • + 医薬品

    • 労働

  • + 労働

    • その他

  • + 人口動態
  • + その他
    		•
    全10件中1 ～10件 表示

    2015年04月23日(木)

    ［経営］ 仕事と生活の調和に優れた企業を募集中　東京都

    東京ワークライフバランス認定企業 ワークライフバランスに取り組む企業を募集します！（4／23）《東京都》
    発信元：東京都 産業労働局 雇用就業部 労働環境課 　　カテゴリ： 保健・健康 労働衛生 社会福祉
    　東京都は現在、仕事と生活の調和に関して優れた取り組みをしている中小企業などを選定する「東京ワークライフバランス認定企業」を募集している。応募期間は7月10日まで。この事業は、今回の2015年度で8回目。これまでにのべ78社の認定企業が誕生し、前回の2014年度には、「長時間労働削減」や「仕事と介護の両立推進」など6部門で計12社が認定されている(p1参照)(p3参照)。　応募には、ホームページ「TOKYOはたらく・・・

    続きを読む

    2015年04月23日(木)

    ［看護］ 5月16日に「看護フェスタ」　東京都

    看護の心をみんなの心に「看護フェスタ2015」を開催します―看護の日・看護週間事業―（4／23）《東京都》
    発信元：東京都 福祉保健局 　　カテゴリ： 保健・健康 看護
    　東京都は5月16日、「看護週間」に合わせて、新宿駅西口広場イベントコーナーで「看護フェスタ2015（東京都看護協会主催）」を共催する。医療団体の協力による健康チェック（骨密度測定、血糖値測定、血圧測定、血管年齢測定など）・健康相談（生活習慣病予防、栄養食生活、口腔ケア、言語聴覚、リハビリなど）・7つのミニ講座のほか、日常生活を送る上での感染対策や家庭での医療安全についての情報提供コーナーも開設する。正午・・・

    続きを読む

    2015年04月23日(木)

    ［看護教育］ 高度専門医療に貢献する人材育成を文科省に要望　日看協

    看護職の人材育成に関する要望書（4／23）《日本看護協会》
    発信元：公益社団法人日本看護協会 　　カテゴリ： 看護 教育機関 医療提供体制
    　公益社団法人日本看護協会は4月23日、文部科学省に対し、「看護職の人材育成に関する要望書」を提出した(p1参照)。要望書は、地域包括ケアやチーム医療に貢献できる人材育成を主眼とし、（1）医療・介護提供体制を取り巻く状況の変化に対応する看護職育成のための教育体制の構築、（2）大学における質の高い看護学教育の推進、（3）大学院における保健師・助産師教育のさらなる推進―の3項目を柱とする(p2～p4参照)。　・・・

    続きを読む

    2015年04月23日(木)

    注目の記事 ［介護保険］ 次期改定へ向け課題・調査項目・日程を提案　介護給付費分科会

    社会保障審議会 介護給付費分科会（第121回　4／23）《厚生労働省》
    発信元：厚生労働省 老健局 老人保健課 　　カテゴリ： 介護保険
    　厚生労働省は4月23日、社会保障審議会の「介護給付費分科会」を開催し、2015年度介護報酬改定をふまえた今後の検討の進め方に関して議論した。　厚労省は、2018年度の次期改定に向けた検討は、次の通り進めると提案した(p3参照)。（1）次期介護報酬改定が診療報酬改定と同時改定の予定であることを見据え、2015年度介護報酬改定の審議報告に記載された事項を含めた課題への対応は、改定検証・研究委員会での効果検証・調査・・・

    続きを読む

    2015年04月23日(木)

    注目の記事 ［がん対策］ 乳がん・胃がん検診に関して意見を聴取　がん検診検討会

    がん検診のあり方に関する検討会（第13回　4／23）《厚生労働省》
    発信元：厚生労働省 健康局 がん対策・健康増進課 　　カテゴリ： 医療提供体制 医療制度改革 医学・薬学
    　厚生労働省は4月23日、「がん検診のあり方に関する検討会」を開き、（1）乳がん検診に関し、祖父江友孝構成員（大阪大学大学院医学系研究科教授）(p3～p11参照)から、（2）胃がん検診について、三木一正（日本胃がん予知・診断・治療研究機構理事長）(p12～p21参照)、深尾彰（日本消化器がん検診学会理事長）(p22～p30参照)の各参考人から、意見を聴取した。　日本では、科学的根拠にもとづくがん検診が十分ではない・・・

    続きを読む

    2015年04月23日(木)

    ［歯科］ 歯科医療の専門性とりまく現状を議論　厚労省WG

    歯科医師の資質向上等に関する検討会 歯科医療の専門性に関するワーキンググループ（第1回　4／23）《厚生労働省》
    発信元：厚生労働省 医政局 歯科保健課 　　カテゴリ： 医療提供体制
    　厚生労働省は4月23日、歯科医師の資質向上等に関する検討会の「歯科医療の専門性に関するワーキンググループ（WG）」を開催した。歯科医療ニーズの多様化をふまえ、改めて国民が求める歯科医療の専門性などを1から議論を行うことが目的で、この日が初会合。　今回は、厚労省が歯科医療の専門性をとりまく現状を説明。歯科医師数は年々増加しており、2012年は10万2,551人、うち医療施設従事者数は9万9,659人。人口10万対歯科医師・・・

    続きを読む

    2015年04月23日(木)

    ［介護保険］ 2015年2月の介護サービス受給者数は388万900人　厚労省

    介護給付費実態調査月報（平成27年2月審査分）（4／23）《厚生労働省》
    発信元：厚生労働省 大臣官房 統計情報部 　　カテゴリ： 介護保険
    　厚生労働省は4月23日に、2015年2月審査分の介護給付費実態調査月報を公表した。受給者は、介護予防サービス111万7,600人、介護サービス388万900人。受給者1人あたり費用額は、介護予防サービス4万700円、介護サービス18万6,300円だった(p1参照)。　要介護状態区分別に見た受給者数では、居宅サービス受給者数は要介護1が86万6,000人、要介護2が81万3,300人、要介護3が49万8,000人、要介護4が35万2,900人、要介護5が23万9,3・・・

    続きを読む

    2015年04月23日(木)

    ［通知］ デュロキセチン塩酸塩など医薬品の「使用上の注意」を改訂　厚労省

    「使用上の注意」の改訂について（4／23付　事務連絡）《厚生労働省》
    発信元：厚生労働省 i医薬食品局 安全対策課 　　カテゴリ： 医薬品・医療機器
    　厚生労働省は4月23日付で、「使用上の注意の改訂」に関する事務連絡を発出した。改訂されたのは、精神神経用剤のデュロキセチン塩酸塩(p2参照)、血圧降下剤のアジルサルタン(p3参照)、血液・体液用薬のクロピドグレル硫酸塩(p4参照)、クロピドグレル硫酸塩・アスピリン(p5参照)、主としてグラム陽性・陰性菌に作用するセフォタキシムナトリウム(p6参照)、抗ウイルス剤のアスナプレビル、ダクラタ・・・

    続きを読む

    2015年04月23日(木)

    注目の記事 ［医療提供体制］ 東京の病床報告は回復期が増加、急性期が微減　都審議会

    東京都医療審議会（平成27年度　第1回　4／21）《東京都》
    発信元：東京都 　　カテゴリ： 医療提供体制 医療制度改革
    　東京都は4月21日、「東京都医療審議会」を開催した。今回は2015年度の初会合で、「病床機能報告制度集計結果（暫定版）」を報告し、「地域医療構想策定スケジュール案」を議論した。　病床機能報告制度における東京都の集計結果は2月16日までに、報告のあった不備のないデータ。報告対象の医療機関975施設（病院587施設、有床診療所388施設）のうち、929施設（同586施設、同343施設）が報告済み。医療機能別病床数に関して時期別・・・

    続きを読む

    2015年04月23日(木)

    注目の記事 ［介護］ 若年性認知症の１人暮らし12.8%　研究・研修大府センター

    平成26年度認知症介護研究・研修大府センター研究報告書（4／23）《認知症介護研究・研修大府センター》
    発信元：認知症介護研究・研修大府センター 　　カテゴリ： 調査・統計 介護保険
    　社会福祉法人仁至会の認知症介護研究・研修大府センターは4月23日までに、2014年度の認知症介護研究報告書を公表した。　これは、厚労省研究班・若年性認知症者の生活実態および効果的な支援方法に関する調査研究事業の研究結果で、これまでに同センターが調査していないところを優先して、15府県を選定し調査したもの。医療機関、介護保険施設、障害者施設の関連機関2万1,525件を対象とし、1万1,320件から回答があった（回収率5・・・

    続きを読む

    全10件中1 ～10件 表示
    ダウンロードしたPDFファイルを閲覧・印刷するには、Adobe Reader（またはAdobe Acrobat Reader）がインストールされている必要があります。
    まだインストールされていない場合は、こちらより、Adobe Readerを予め、ダウンロード、インストールしておいてください。

    !! 情報の取り扱いに関する注意事項 !!

    ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書（資料）は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。

    ※上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。

    ページトップへ