キーワード

カテゴリ

資料公表日

////
(ex.2005年03月08日~2005年03月10日)

検索する

キーワードから選ぶ

全5件中1 ~5件 表示

2018年01月18日(木)

[医療機関] 病院機能評価で25病院を認定、認定総数は2,179病院 評価機構

認定状況のご案内(1/18)《日本医療機能評価機構》
発信元:日本医療機能評価機構   カテゴリ: 医療提供体制
 日本医療機能評価機構はこのほど、病院機能評価の審査の結果、25病院を認定した。8病院が認定期限切れとなり、6病院が新規認定、19病院が更新認定を受けたため、1月18日時点の認知病院数は2,179病院となった。 今回、新規に認定されたのは、▽医療法人社団 関田会 ときわ病院(兵庫県)▽阿蘇市病院事業 阿蘇医療センター(熊本県)▽社会医療法人杏嶺会 一宮西病院(愛知県)▽公立学校共済組合近畿中央病院(兵庫県)▽柳原リハビ・・・

続きを読む

2018年01月18日(木)

[医療安全] アナフィラキシー死亡事故減少に向け提言 医療安全調査機構

医療事故の再発防止に向けた提言第3号 注射剤によるアナフィラキシーに係る死亡事例の分析(1/18)《日本医療安全調査機構》
発信元:医療安全調査機構   カテゴリ: 医療提供体制 医薬品・医療機器
 日本医療安全調査機構(医療事故調査・支援センター)はこのほど、医療事故の再発防止に向けた提言の第3号として「注射剤によるアナフィラキシーに係る死亡事例の分析」を公表した。注射剤の投与によるアナフィラキシーで死亡する事故が繰り返し発生していることから、同機構に報告された事例を分析し、死亡事故を防ぐための提言をまとめた。 近年の人口動態統計によると、アナフィラキシーショックでの死亡は年間に50~80人弱・・・

続きを読む

2018年01月18日(木)

注目の記事 [がん対策] HPVワクチン接種の新リーフレット3種を公表 厚労省

ヒトパピローマウイルス感染症の定期接種に関するリーフレットを公表します(1/18)《厚生労働省》
発信元:厚生労働省 健康局 健康課   カテゴリ: 医療提供体制
 厚生労働省は1月18日、ヒトパピローマウイルス(HPV)感染症の定期接種に関するリーフレットの改訂版をホームページで公表し、都道府県に事務連絡を行った。 子宮頸がんの主な原因となるヒトパピローマウイルスの感染を予防するHPVワクチンは、定期接種であるものの、接種後に広範囲の痛みや手足の動かしにくさを訴えるケースが相次いだため、現在は積極的な推奨を行っていない。 改訂版リーフレットは、(1)HPVワクチンの接・・・

続きを読む

2018年01月18日(木)

[経営] 1月18日付で医療・福祉貸付金利を改定 福祉医療機構

独立行政法人福祉医療機構(医療貸付)主要貸付利率表(1/18)《福祉医療機構》
発信元:独立行政法人福祉医療機構   カテゴリ: 医療提供体制
 独立行政法人福祉医療機構は1月18日付で、(1)医療貸付、(2)福祉貸付、(3)代理貸付の「固定金利」(p1参照)(p3参照)(p5参照)と、「10年経過毎金利見直し(当初10年)」の利率(p2参照)(p4参照)(p6参照)を、それぞれ改定した。 医療貸付の「固定金利」は、「病院の新築資金・甲種増改築資金」で、10年以内~11年以内0.21%、11年超~12年以内0.23%、12年超~13年以内0.26%、13年超~14・・・

続きを読む

2018年01月18日(木)

注目の記事 MC+Monthly 2018年 1月号

MC+Monthly 2018年 1月号
発信元:厚生政策情報センター   カテゴリ: Monthly
2018年度当初予算案を特集。社会保障関係費の伸びは?診療・介護報酬の改定率は?診療報酬関係では注目の入院料の統合・再編を詳説します。薬価制度改革では長期収載品、新薬創出等加算の見直しの方向性が明らかに。※下部にある「資料1」をクリックしてお読みください1月号もくじ【予算】社会保障関係費の伸びを4,997億円に抑制  2018年度当初予算案【予算】2018年度厚労省当初予算、一般会計は総額31兆1,262億円【診療報酬】中・・・

続きを読む

全5件中1 ~5件 表示
ダウンロードしたPDFファイルを閲覧・印刷するには、Adobe Reader(またはAdobe Acrobat Reader)がインストールされている必要があります。
まだインストールされていない場合は、こちらより、Adobe Readerを予め、ダウンロード、インストールしておいてください。

!! 情報の取り扱いに関する注意事項 !!

ご提供する解説記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、資料については、コピーして他者に手渡すなどは許可をしていますが、webサイトに掲載するなど、不特定多数がアクセスできる形態での転載はお断りしています。

上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。

ページトップへ