キーワード

カテゴリ

資料公表日

////
(ex.2005年03月08日~2005年03月10日)

検索する

キーワードから選ぶ

全2,852件中2,776 ~2,800件 表示 最初 | | 110 - 111 - 112 - 113 - 114 | | 最後

2004年10月07日(木)

診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(第3回 10/7)②《厚労省》

診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(第3回 10/7)②《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
10月7日に開催された厚生労働省の診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会で配布された資料のうち後半部分。放射線治療に係る難易度及び時間の調査や、院内製剤における薬剤師の技術評価、WOC(創傷・ストーマ・失禁)看護技術の有効性に関する調査などについて、「調査目的」「調査対象」「調査方法」および調査票がまとめられている。(ページ数が多量なため2回に分けて掲載しています)

続きを読む

2004年10月07日(木)

診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(第3回 10/7)①《厚労省》

診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(第3回 10/7)①《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
10月7日に開催された厚生労働省の診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会で配布された資料。この日は、前回に引き続き平成16年度に行なわれる医療技術評価に関する調査内容について議論が行われた。内保連および外保連が行う難易度及び時間に係る調査や、手術件数とアウトカムの関係に関する外保連調査などの案が示されている。(ページ数が多量なため2回に分けて掲載しています)

続きを読む

2004年09月28日(火)

診療報酬調査専門組織・医療機関のコスト調査分科会(第5回 9/28)《厚労省》

診療報酬調査専門組織・医療機関のコスト調査分科会(第5回 9/28)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
9月28日に厚生労働省が開催した「診療報酬調査専門組織・医療機関のコスト調査分科会」で配布された資料。この日は、薬局と訪問看護ステーションのコスト調査の概要と調査票が示された。薬局については、施設運営コストと調剤コストを調査し、調剤技術料を検討する際の基礎資料にするとしている。訪問看護ステーションについては、医療ニーズの高い重症者(重症者管理加算算定患者等)の訪問看護に係るコストと衛生材料・医療器材・・・

続きを読む

2004年09月14日(火)

社会保障審議会 医療部会(第1回 9/14)《厚労省》

社会保障審議会 医療部会(第1回 9/14)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
9月14日に厚生労働省が開催した社会保障審議会医療部会で配布された資料。平成14年3月以来2年半振りに開催された同部会では、第5次医療法改正に向けた審議が開始された。平成12年から平成16年8月までの医療提供体制の改革の経緯をまとめた資料や、平成14年に取りまとめられた「医療提供体制の改革のビジョン」等の進捗状況をまとめた資料などが示されている。

続きを読む

2004年08月27日(金)

診療報酬調査専門組織・慢性期入院医療の包括評価調査分科会(第3回 8/27)《厚労省》

診療報酬調査専門組織・慢性期入院医療の包括評価調査分科会(第3回 8/27)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
厚生労働省が8月27日に開催した中医協の診療報酬調査専門組織・慢性期入院医療の包括評価調査分科会で配布された資料。この日は、今年秋に実施を予定している「慢性期入院医療の包括評価調査」で使用する調査票案が提示され、同分科会の了承を得た。同調査については、今後、診療報酬基本問題小委員会に報告を行う予定。そのほか、日医総研からは、病棟におけるタイムスタディ調査の実施マニュアルが提示されている。

続きを読む

2004年08月25日(水)

中央社会保険医療協議会 総会(第54回 8/25)《厚労省》

中央社会保険医療協議会 総会(第54回 8/25)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
厚生労働省が8月25日に開催した中医協総会で配布された資料。この日は、新たに薬価収載された医薬品や、新たに保険適用となった医療用具が示されるとともに、新たに承認された高度先進医療、新たに承認された歯科用貴金属の価格、平成15年度医療費の動向に関する資料が掲載されている。医薬品については、千寿製薬のガチフロ0.3%点眼液が9月7日に薬価収載されることとなっている。

続きを読む

2004年08月04日(水)

診療報酬調査専門組織・DPC評価分科会(第2回 8/4)《厚労省》

診療報酬調査専門組織・DPC評価分科会(第2回 8/4)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
厚生労働省が8月4日に開催した中医協の診療報酬調査専門組織・DPC評価分科会で配布された資料。この日は、特別調査の作業班の構成及び進め方が提示された。資料では、診断群分類の妥当性、診療内容の変化等、医療機関の機能の変化―の3点に分けて、調査項目、班構成、進め方がまとめられている。

続きを読む

2004年07月30日(金)

診療報酬調査専門組織・慢性期入院医療の包括評価調査分科会(第2回 7/30)《厚労省》

診療報酬調査専門組織・慢性期入院医療の包括評価調査分科会(第2回 7/30)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
7月30日に開催された中医協の診療報酬調査専門組織・慢性期入院医療の包括評価調査分科会で配布された資料。この日は、平成16年度に実施する「慢性期入院医療の包括評価調査」について、論点ごとにこれまで出された意見を整理した資料と、患者特性調査票案が提示された。回復期リハビリテーション病棟については、本調査の対象とすべきか否かで意見が分かれているため、両者の意見が示されている。

続きを読む

2004年07月29日(木)

診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(第2回 7/29)《厚労省》

診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(第2回 7/29)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
厚生労働省が7月29日に開催した中医協の診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会で配布された資料。この日は、平成16年度に同分科会で実施する調査概要が示された。難易度及び時間に係る調査のほか、手術件数とアウトカムに関する調査などの実施概要が示されている。

続きを読む

2004年07月14日(水)

中央社会保険医療協議会 総会(第53回 7/14)《厚労省》

中央社会保険医療協議会 総会(第53回 7/14)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
7月14日に開催された厚生労働省の中医協総会で配布された資料。この日は、新たに保険適用となる医療用具や臨床検査、高度先進医療専門家会議の検討結果などが報告された。また、「進行性筋ジストロフィーのDNA診断」など7件4種類の高度先進医療が手続きの簡素化される技術として承認申請があったとしている。

続きを読む

2004年07月09日(金)

薬価基準に収載されている医薬品の適応外投与について(7/9付 事務連絡)《厚労省》

薬価基準に収載されている医薬品の適応外投与について(7/9付 事務連絡)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
厚生労働省保険局医療課が7月9日付けで社会保険事務局などに出した「薬価基準に収載されている医薬品の適応外投与について」と題する事務連絡。今年の3月に抗がん剤の併用療法などの特定療養費化に関する解釈通知が出されたが、従来から保険給付が行われている医薬品の適応外投与については、従来どおりの扱いとし、特定療養費の対象とせず、保険給付とする考えが示されている。

続きを読む

2004年07月08日(木)

中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・慢性期入院医療の包括評価調査分科会(第1回 7/8)《厚労省》

中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・慢性期入院医療の包括評価調査分科会(第1回 7/8)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
7月8日に開催された厚生労働省の中医協慢性期入院医療の包括評価調査分科会で配布された資料。この日は、昨年度の議論の概要をまとめた資料が提示されるとともに、健保連から「調査の基本設計について」と題する調査の骨格案が提出されている。また、慢性期入院医療の調査企画案として、「医療必要性チェック表」が厚労省より示されている。

続きを読む

2004年07月07日(水)

疑義解釈資料の送付について(7/7付 通知)《厚労省》

疑義解釈資料の送付について(7/7付 通知)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
7月7日付で厚生労働省保険局医療課が都道府県の担当者宛てに出した診療報酬改定の疑義解釈に関する事務連絡。今回新設された「ハイケアユニット入院医療管理料」や「亜急性期入院医療管理料」「肺血栓塞栓症予防管理料」などの区分ごとに44項目の疑義解釈がQ&A形式でまとめられている。

続きを読む

2004年07月07日(水)

中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(第1回 7/7)《厚労省》

中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(第1回 7/7)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
7月7日に開催された厚生労働省の中医協診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会で配布された資料。同分科会では、この日から医療技術の評価・再評価に関する調査票の見直しについての議論が始まり、調査票に係る論点をまとめた資料が示されている。それによると、現行の調査票は、新規技術の評価には適しているものの、既存技術の再評価には適していないとの指摘があるため、調査票を分けるべきではないかなどとしている。今後の・・・

続きを読む

2004年07月05日(月)

中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・DPC評価分科会(第1回 7/5)《厚労省》

中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織・DPC評価分科会(第1回 7/5)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
7月5日に開催された厚生労働省の中医協診療報酬調査専門組織・DPC評価分科会で配布された資料。この日は、今年実施する予定の「DPC導入の影響評価のための調査」の内容が示された。調査項目としては、「診断群分類の妥当性」「診療内容の変化等」「医療機関の機能の変化」などが示されている。その他、基礎調査票およびその入力要領も提示されている。

続きを読む

2004年07月05日(月)

中医協 診療報酬調査専門組織・医療機関のコスト調査分科会(第4回 7/5)《厚労省》

中医協 診療報酬調査専門組織・医療機関のコスト調査分科会(第4回 7/5)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
厚生労働省の中央社会保険医療協議会の下に設置されている「診療報酬調査専門組織・医療機関のコスト調査分科会」で配布された資料。この日は、昨年から検討されている「入院時食事療養費に関するコスト調査」の概要が示された。同調査は病院の給食部門における収支状況及び患者1日当たりの食事単価等の現状を把握することを目的に実施される。

続きを読む

2004年06月09日(水)

中央社会保険医療協議会 全員懇談会(6/9)《厚労省》

中央社会保険医療協議会 全員懇談会(6/9)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
6月9日に開催された厚生労働省の中医協全員懇談会で配布された資料。全員懇談会では日本歯科医師会による贈収賄容疑事件について、事件の経緯や起訴事実の要旨などが報告された。また、国会審議や報道等で中医協の在り方について指摘された事項をまとめた資料が示されている。この中では、中医協の審議方法について、公開が前提の協議会にもかかわらず、実態は密室での取引が横行しており、審議の透明性が確保されていないのではな・・・

続きを読む

2004年06月09日(水)

中央社会保険医療協議会 総会(第52回 6/9)《厚労省》

中央社会保険医療協議会 総会(第52回 6/9)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
6月9日に開催された中医協総会で配布された資料。約3ヶ月ぶりに開催されたこの日の総会では、新医薬品の薬価収載や医療用具の新規保険適用の承認などとともに、総会の下に設置される各調査専門組織が行う今後の調査・検討内容について議論が行われた。その他、DPCの試行的適用対象病院が、実施開始月ごとに一覧でまとめられている。

続きを読む

2004年04月23日(金)

使用薬剤の薬価(薬価基準)の一部改正に伴う留意事項について(4/23付 通知)《厚労省》

使用薬剤の薬価(薬価基準)の一部改正に伴う留意事項について(4/23付 通知)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
厚生労働省保険局医療課長が4月23日付けで各都道府県、社会保険事務局担当部(局)長あてに出した通知。平成16年1月29日までに薬事法の承認を受けた医薬品(内用薬5品目及び注射薬5品目)の薬価基準などが示されている。また、グルファスト錠など5品目については、使用にあたっての留意事項なども示されている。

続きを読む

2004年04月01日(木)

疑義解釈資料の送付について(医科)(3/30付 事務連絡)《厚労省》

疑義解釈資料の送付について(医科)(3/30付 事務連絡)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
厚生労働省保険局医療課が、地方社会保険事務局等宛てに出した平成16年診療報酬改定(医科)に係る疑義解釈。疑義解釈は、①再診料・外来診療料②入院料(入院基本料)③入院料(入院基本料等加算)④入院料(特定入院料)⑤指導管理等⑥在宅医療⑦検査⑧投薬⑨注射⑩リハビリテーション⑪精神科専門療法⑫処置⑬手術⑭放射線治療⑮DPC関係⑯その他―の16項目に分けてまとめられている。例えば、今改定で新設されたハイケアユニット入院医療管理料に・・・

続きを読む

2004年04月01日(木)

疑義解釈資料の送付について(歯科)(3/30付 事務連絡)《厚労省》

疑義解釈資料の送付について(歯科)(3/30付 事務連絡)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
厚生労働省保険局医療課が、地方社会保険事務局等宛てに出した平成16年診療報酬改定(歯科)の疑義解釈資料で、21項目のQ&Aで構成されている。例えば、睡眠時無呼吸症候群の治療については、「確定診断が可能な医科歯科併設の病院である保険医療機関において、院内の担当科からの情報提供に基づく口腔内装置治療に対する院内紹介を受けて治療を行った場合も床副子の例により算定することができるか」という問いに対して「院内の担・・・

続きを読む

2004年04月01日(木)

「診療報酬請求書等の記載要領等について」の改正について(3/30付 通知)《厚労省》

「診療報酬請求書等の記載要領等について」の改正について(3/30付 通知)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
厚生労働省保険局医療課が4月1日に公表した「『診療報酬請求書等の記載要領等について』」の改正について」と題する通知。この通知は、今回の改正を受けて、診療報酬請求書(レセプト)の記載要領の改正部分を踏まえて改めてまとめたもので、医科・歯科・調剤それぞれのレセプト記載に係る記載要領と、記載上の注意事項がまとめられている。

続きを読む

2004年04月01日(木)

特定機能病院等の入院医療の包括評価に係る診療報酬請求書等の記載要領について(3/30付 通知)《厚労省》

特定機能病院等の入院医療の包括評価に係る診療報酬請求書等の記載要領について(3/30付 通知)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
厚生労働省保険局医療課が4月1日に公表した「特定機能病院等の入院医療の包括
評価に係る診療報酬請求書等の記載要領について」と題する通知。この通知は、大学
病院、国立がんセンター、国立循環器病センター等を対象に行われている「急性期医療に係る診断群分類別包括評価(DPC)」の診断群分類点数表の見直しを受けて出されたもので、入院医療の包括評価に係る診療報酬請求書(レセプト)の記載要領がまとめられている。

続きを読む

2004年04月01日(木)

「老人訪問看護療養費・訪問看護療養費請求書等の記載要領について」の全部改正について(3/30付 通知)《厚労省》

「老人訪問看護療養費・訪問看護療養費請求書等の記載要領について」の全部改正について(3/30付 通知)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
厚生労働省保険局医療課が4月1日に公表した「『老人訪問看護療養費・訪問看護
療養費請求書等の記載要領について』の全部改正について」と題する通知。この通知は、老人訪問看護療養費・訪問看護療養費の算定基準が一部改正されたことを受けて、それらの診療報酬請求書(レセプト)の記載要領を全面的に改正したもの。

続きを読む

2004年03月31日(水)

特定承認保険医療機関の取扱いについて(3/31付 通知)《厚労省》

特定承認保険医療機関の取扱いについて(3/31付 通知)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
厚生労働省保険局が3月31日付で各地方社会保険事務局長宛てに出した通知で、特定承認保険医療機関の取り扱いに関する通知。特定承認保険医療機関制度は、新しい医療技術の出現や医療ニーズの多様化等に対応するために設けられた制度で、承認を受けた医療機関で行われる高度先進医療のうち、基礎的な診療部分が特定療養費として保険給付の対象となる。この通知では、特定承認保険医療機関になるための要件等がまとめられている。

続きを読む

全2,852件中2,776 ~2,800件 表示 最初 | | 110 - 111 - 112 - 113 - 114 | | 最後
ダウンロードしたPDFファイルを閲覧・印刷するには、Adobe Reader(またはAdobe Acrobat Reader)がインストールされている必要があります。
まだインストールされていない場合は、こちらより、Adobe Readerを予め、ダウンロード、インストールしておいてください。

!! 情報の取り扱いに関する注意事項 !!

ご提供する解説記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、資料については、コピーして他者に手渡すなどは許可をしていますが、webサイトに掲載するなど、不特定多数がアクセスできる形態での転載はお断りしています。

上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。

ページトップへ