総 括
• モデル事業11施設の都道府県下の内科・小児科・皮膚科・耳鼻咽喉科・眼科を有する病院62施設から回答を得た。
• 診療体制にのみ回答された5施設以外の57施設の診療実態を明らかにすることができた。
• 日本アレルギー学会の認定専門医の在籍は内科小児科では40～60％程度であったが、皮膚科/耳鼻咽喉科/眼科で
は10～20％程度にとどまり主に基本領域の専門医が診療を担当している状況であった。
• 都道府県拠点病院との総合病院の連携は50％程度で患者の紹介が行われ、77％で相互の連携教育が行われていた。
• モデル事業を行った11都道府県ではある程度の診療連携体制が構築されていたが、移行期医療/成人の食物アレル
ギーの診療に関する問題が指摘されていた。
• ２次調査において拠点病院と総合病院を比較していくと多くの領域で拠点病院での診療のレベルが上回っていた。