ない、またはうつ病の治療をしていない日常生活動作が自立している高齢者 4,947 人（男性 2,512 人、
女性 2,435 人、年齢 65〜93 歳、平均年齢 73 歳）としました。
うつの診断は、老年期うつ評価尺度（GDS-15）を用いて、得点が 5 点以上を「うつあり」
、5 点未満
を「うつなし」と分類し、3 年後のうつ発症の有無を評価しました。また、駅やバス停へのアクセスは
2 つの方法で測定しました。まず、自宅から徒歩圏内（10 分〜15 分以内）に駅やバス停があるかどう
かを質問紙で評価しました。この調査では「たくさんある、ある程度ある」を「あり」、「あまりない、
まったくない」を「なし」
、
「わからない」を欠損値として多重代入法注 1)を用いて「あり」または「なし」
に分類しました。次に、地理情報システム（GIS）を用いて、自宅の代表点（自宅住所エリアの中心点）
から駅とバス停までの実際の距離(km)も測定しました。
2016 年時点の性別、年齢、等価所得注 2)、教育歴、就労状況、婚姻状況、治療中疾患の有無、同居人
の有無、手段的日常生活動作（IADL）注 3)、人口密度の影響を取り除き、車の利用の有無注 4)で区分して
解析しました。
■研究の成果
対象者 4,947 人のうち、研究開始から 3 年後の 2019 年に「うつあり」となったのは 483 人(9.8%)
でした。車利用がないグループ(932 人)では、
「徒歩圏内に駅やバス停がある」と答えた人(621 人)に比
べ、「ない」と答えた人(194 人)は 3 年後に 1.6 倍うつになりやすく、その結果は統計学的に有意注 5）
でした。また一方で、車を利用しているグループ(4,015 人)では、駅やバス停へのアクセスとうつとの
関連は見られませんでした。
■今後の展望
本研究により、高齢者のうつ対策において、公共交通機関への近接性といった環境要因を考慮する必
要性が示されました。
本研究の結果は、鉄道やバス路線の廃止や再編を議論・決定する際に考慮すべき項目の一つであるこ
とを示す、重要な科学的根拠となります。鉄道やバス路線の維持が困難な場合、オンデマンドバス、グ
リーンスローモビリティ注6）、またはMaaS注7）などの新しいモビリティシステムを自治体等が導入する
ことが必要となるかもしれません。国内の先行研究では、グリーンスローモビリティの導入が、利用者
の外出頻度や社会的つながり、精神的健康を改善することが報告されています参考文献3）。
本研究成果は、健康日本 21（第三次）の「自然に健康になれる環境づくり」の推進にも寄与する可能
性があります。
■用語解説
注 1）多重代入法：欠損しているデータを補うために他のデータを用いて値を推定した方法。
注 2）等価所得：世帯の所得を世帯構成員の数で割って、一人当たりの所得を求めることで、世帯の構
成員の生活水準を表すように調整した所得。
注 3）手段的日常生活動作 (IADL): Instrumental Activity of Daily Living の略。買い物、調理、食
事、排泄、着替えといった日常的生活を送るために必要かつ複雑な動作を示す用語。
注 4) 車利用の有無：外出する際に自分が運転するだけでなく、他人に運転してもらう場合でも車を利
用していると定義した。
注 5）統計学的に有意：
「統計学的に有意」とは、得られた結果が偶然ではないことを示す。今回、
「1.6
倍」という結果を裏付ける 95％信頼区間が 1.05〜2.42 となっている。95％信頼区間とは、
「同じ調査
を 100 回行ったとすると、そのうち 95 回は本当の値がこの範囲に入ると考えられる」という意味。信
頼区間が「1」を超えているため、うつになりやすさが増加していることが統計的に確認できたと考え
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