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参考資料６ がん検診国際比較 (3 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_34640.html |
| 出典情報 | がん検診のあり方に関する検討会（第39回 8／9）《厚生労働省》 |
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がん検診の国際比較
第39回がん検診のあり方に関する検討会
大腸がん検診
令和５年８月９日（水）
参考資料
6
大腸がん検診
2023年7月時点
組織型検診の実施※２
検査項目
対象年齢
受診間隔
受診率※１
日本
便潜血検査（免疫法）
40歳以上
（～69歳）
毎年
44.2% (2019)
×
英国
便潜血検査（免疫法）
50～74歳※３
２年に１回
－
○
フランス
便潜血検査（免疫法）
50～74歳
２年に１回
37.1% (2019)
○
50～54歳
毎年
61.0% (2019)
○
便潜血検査（免疫法）
ドイツ
全大腸内視鏡検査
55歳以上
２年に１回
全大腸内視鏡検査の代替
男性 50歳以上
10年に１回
女性 55歳以上
10年に１回
オランダ
便潜血検査（免疫法）
55～75歳
２年に１回
71.6% (2020)
○
フィンランド
便潜血検査（免疫法）
60～69歳※４
２年に１回
79.1% (2020)
○
オーストラリア
便潜血検査（免疫法）
50～74歳
２年に１回
43.5% (2019)
○
ニュージーランド
便潜血検査（免疫法）
60～74歳
２年に１回
－
○
韓国
便潜血検査（免疫法）
50歳以上
毎年
64.8% (2020)
○
67.5% (2019)
×
アメリカ※５
便潜血検査（化学法、免疫法）
毎年
Ｓ状結腸鏡
便潜血を毎年実施する場
合は10年に１回
５年に１回
45～75歳
全大腸内視鏡
10年に１回
ＣＴコロノグラフィ
５年に１回
※１ がん検診受診率は、OECD Health Statistics 2022（https://www.oecd.org/health/health-data.htm ）より引用。複数の検診手法が行われている場合、受診率はそれらをまとめ
たものであり、個々の検診手法の受診率は公開されていない。
※２ OECD Health Statistics 2022 においてprogramme dataを公表している国を組織型検診実施国としている。
※３ 2021年４月より対象年齢を60歳から50歳に引き下げた（４年間かけて段階的に引き下げ）。Ｓ状結腸鏡検査は提供されなくなった。
※４ 2019年より開始され、段階的に拡大し、2031年には56～74歳になる予定。
※５ 加入保険により対象者、受診間隔は異なる。示しているのはUSPSTF（U.S. Preventive Services Task Force）の推奨。
厚生労働省により仮訳しまとめたものであり、英文と齟齬がある場合は英文を優先すること。出典については別ページを参照すること。
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第39回がん検診のあり方に関する検討会
大腸がん検診
令和５年８月９日（水）
参考資料
6
大腸がん検診
2023年7月時点
組織型検診の実施※２
検査項目
対象年齢
受診間隔
受診率※１
日本
便潜血検査（免疫法）
40歳以上
（～69歳）
毎年
44.2% (2019)
×
英国
便潜血検査（免疫法）
50～74歳※３
２年に１回
－
○
フランス
便潜血検査（免疫法）
50～74歳
２年に１回
37.1% (2019)
○
50～54歳
毎年
61.0% (2019)
○
便潜血検査（免疫法）
ドイツ
全大腸内視鏡検査
55歳以上
２年に１回
全大腸内視鏡検査の代替
男性 50歳以上
10年に１回
女性 55歳以上
10年に１回
オランダ
便潜血検査（免疫法）
55～75歳
２年に１回
71.6% (2020)
○
フィンランド
便潜血検査（免疫法）
60～69歳※４
２年に１回
79.1% (2020)
○
オーストラリア
便潜血検査（免疫法）
50～74歳
２年に１回
43.5% (2019)
○
ニュージーランド
便潜血検査（免疫法）
60～74歳
２年に１回
－
○
韓国
便潜血検査（免疫法）
50歳以上
毎年
64.8% (2020)
○
67.5% (2019)
×
アメリカ※５
便潜血検査（化学法、免疫法）
毎年
Ｓ状結腸鏡
便潜血を毎年実施する場
合は10年に１回
５年に１回
45～75歳
全大腸内視鏡
10年に１回
ＣＴコロノグラフィ
５年に１回
※１ がん検診受診率は、OECD Health Statistics 2022（https://www.oecd.org/health/health-data.htm ）より引用。複数の検診手法が行われている場合、受診率はそれらをまとめ
たものであり、個々の検診手法の受診率は公開されていない。
※２ OECD Health Statistics 2022 においてprogramme dataを公表している国を組織型検診実施国としている。
※３ 2021年４月より対象年齢を60歳から50歳に引き下げた（４年間かけて段階的に引き下げ）。Ｓ状結腸鏡検査は提供されなくなった。
※４ 2019年より開始され、段階的に拡大し、2031年には56～74歳になる予定。
※５ 加入保険により対象者、受診間隔は異なる。示しているのはUSPSTF（U.S. Preventive Services Task Force）の推奨。
厚生労働省により仮訳しまとめたものであり、英文と齟齬がある場合は英文を優先すること。出典については別ページを参照すること。
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