報道関係各位

院内がん登録 2012 年 10 年生存率集計 公表
サバイバー5 年生存率を初集計
2025 年 2 月 13 日
国立研究開発法人国立がん研究センター
国立研究開発法人国立がん研究センター（理事長：中釜斉、東京都中央区）は、国が指定するがん診
療連携拠点病院等（以下「拠点病院」という。）を含む院内がん登録実施施設から収集した院内がん登
録データを用いて、2012 年登録の 10 年生存率集計結果を報告書にまとめ公表しました。
国立がん研究センター がん情報サービス「がん統計」院内がん登録生存率集計 報告書ページ
https://ganjoho.jp/public/qa_links/report/hosp_c/hosp_c_reg_surv/index.html

【生存率の種類】
生存率には、その目的と算出の仕方によって「実測生存率」、「疾病特異的生存率」、「相対生存率」、
「純生存率（Net Survival）」等が存在し、本報告では、実測生存率と純生存率を用いて算出しています。
本報告は「拠点病院を含む院内がん登録実施施設を受診した患者」という地域的な定義のない集団の
生存率ではありますが、すでに公表されている他の数値との比較指標になると考え、純生存率も算出し
ています。
実測生存率は「100 人の患者が○年後に○人生存している」という考え方の数値で、特定のがん種や年
齢、ステージにおいて、医療関係者及びがん患者や家族が、治療方針やその後のケア等の計画立案に
役立つ指標の一つです。一方、純生存率は、統計モデルに基づいて算出した指標のため、他の国との
比較や都道府県間等の比較に基づくがん対策に用いられています。
 実測生存率
死因に関係なく、全ての死亡を計算に含めた生存率で、診断例に対する何年後の生存患者の割合
で示されます。計算方法は複数存在しますが、Kaplan-Meier 法による実測生存率であることが多く、
本報告においても Kaplan-Meier 法を用いて実測生存率を算出しています。診断日等の起算日から、
ある一定期間後の患者の生死状況を直接的に示す指標です。
 疾病特異的生存率
がん以外の死因による死亡を「打ち切り」として計算するため、正確に推定するためには死因ががん
であったかを把握する必要があります。臨床研究で用いられることが多いですが、がん対策や疫学・
公衆衛生学的視点では、原死因としてがん以外のがん罹患に関連する全ての患者負担も含めて評
価したいため、あまり採用されていません。
 相対生存率
疾患特異的生存率では測定できない、がんに罹患した患者の負担を評価するため、相対生存率とい
う概念が用いられます。対象と同じ地域、性、年齢、診断年（歴年）の一般の集団の生存率を期待生
存率として算出し、実測生存率で割って算出する方法で、一般の集団とがん患者との生存率の比と
して表されます。そのため、生存率の高いがん種では、一般の集団よりも健康に留意し医療機関を
受診すること等の理由から、生存率が 100%以上になることもあります。
 純生存率(Net Survival)
期待生存率を算出することなく純粋に「がんのみが死因となる状況」を仮定して、実測生存率に重み
付けをするのが純生存率です。がん死因と他死因が不可分であり、特に高齢患者のようにがん死因
と他死因とで共通する死亡リスクがある場合に生存率を過大評価してしまう偏りを克服しています。
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