考察
今回の調査により、薬剤師が不足している薬局が一定割合で存在し、薬剤師不足が
業務拡大の妨げとなっていることが示唆された。
また、作成した「在宅対応可能エリア（距離）と統計データとの相関関係を示した
山口県マップ」を見ると、在宅療養の対象となる可能性が高まる６５歳以上が世帯員
に含まれる世帯が一定以上あるエリアの全てを薬局機能でカバーできているとは言い
難い結果となった。
このことから、薬局機能の拡充により対応エリアを拡大することで全県をカバーし
ていくことが求められるが、必要な薬剤師数を見ると常勤薬剤師１名に満たず、非常
勤薬剤師の補充で足りる結果となった。
その理由の一つに、調剤報酬と経営バランスが考えられ、日本全体の地域医療の確
保のため、調剤報酬の拡大、その後の採用枠の拡充が求められる。その結果、山口東
京理科大学をはじめとする薬学生の新卒者採用枠の増加にも繋がり、関連組織の協力
のもと採用推進策を実施することによって慢性的な薬剤師不足の解消にもつながると
考えられる。
本調査の結果を踏まえ、今後の高齢化、山口県内の薬剤師の高齢化、２０ー３０代
の薬剤師不足の影響などを継続的に調査・評価していくことが重要と言える。