合同輸血療法委員会の概要（血液対策課長通知より）
合同輸血療法委員会の設置
各医療機関の輸血責任医師、担当臨床検査技師、薬剤師、輸血療法委員会委員長、管理者が参画し、他医療機関と血液製剤
の使用量・状況を比較・評価するなどして、適正使用を推進する上での課題を明確化し、解消を図る。
（１）主催者
都道府県（ただし、血液センター、医療機関の協力が不可欠）
（２）参画委員
輸血医療について指導的立場のとれる医療機関（5～10医療機関程度）*の輸血責任医師、担当の
臨床検査技師、薬剤師、輸血療法委員会委員長等
なお、上述の委員会の開催でも一定以上の効果がみられない場合は、別途、医療機関管理者が
集まる場を設けることにより、適正使用に係る各種取組が一層強化された県も存在するので参
考にされたい。
※例えば、血液センターからの供給量の70％になる上位機関。
（３）討議されるべき課題
ア 医療機関毎の血液製剤の使用量・状況の比較検討及び使用指針に基づいた評価
イ 各種指針等を用いた適正使用に関する勉強会
ウ 各医療機関における課題の整理・検討（近況報告を含む）
エ 輸血医療機関に関する相互査察の実施※
※日本輸血学会のI&A委員会の協力も念頭に置くこと
オ 県内及び他県の使用状況と全国的な傾向の把握（血液センターや県の情報提供）
（４）開催頻度
数回／年
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