よむ、つかう、まなぶ。
治療抵抗性うつ病に対し反復経頭蓋磁気刺激療法（rTMS）による維持療法を先進医療で実施 (2 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.ncnp.go.jp/topics/2022/20220513p.html |
| 出典情報 | 治療抵抗性うつ病に対し反復経頭蓋磁気刺激療法（rTMS）による維持療法を先進医療で実施－国内外初、最大規模（300例）の医師主導の臨床研究の開始－（5／13）《国立精神・神経医療研究センター》 |
ページ画像
ダウンロードした画像を利用する際は「出典情報」を明記してください。
低解像度画像をダウンロード
プレーンテキスト
資料テキストはコンピュータによる自動処理で生成されており、完全に資料と一致しない場合があります。
テキストをコピーしてご利用いただく際は資料と付け合わせてご確認ください。
■臨床研究について
1.対象
選択基準
(1) rTMS 適正使用指針に準拠し、急性期 rTMS 療法によって、反応もしくは寛解した患者（18歳以上）
(2) 維持 rTMS 療法を希望する場合、治療スケジュールを遵守する意思を有する患者
除外基準
(1) 妊娠している患者
(2) 希死念慮の著しい患者
(3) 急性期 rTMS 療法にて、重篤な有害事象が発生した患者
(4) 研究代表医師・研究責任医師が対象として不適当と判断した患者
2.実施方法
研究デザインは、多施設、前向き、非無作為化縦断研究です。対照は、維持 rTMS 療法なし群とし、維持 rTMS 療法あり群の有効性を検証します。維持 rTMS 療法あり・なしの割り付けは行いません。予定する研究対象者数は、計 300 名（維持 rTMS 療法あり群 150 名、維持 rTMS 療法なし群 150 名）です。
rTMS には、NeuroStar TMS 治療装置（Neuronetics, US）を使用します。急性期 rTMS 療法によって、反応あるいは寛解した患者を対象に、維持療法期の前半 6 か月は週 1 日の rTMS 療法を行い、後半 6 か月は隔週 1 日の rTMS 療法を行います。刺激部位、刺激強度、刺激頻度、刺激回数などの刺激条件は、急性期のものと同一とし、左前頭前野、120% MT、10 Hz、3,000 pulses であり、日本精神神経学会の rTMS 適正使用指針に準拠します。維持期 3 か月、6 か月、9 か月、12 か月および最終追跡調査時(rTMS 終了時)を観察・評価時期とします。
3.研究実施期間
2022 年 5 月 1 日から 4 年間（対象者登録期間：2024 年 10 月 31 日まで）
4.先進医療にかかる費用
維持 rTMS 療法 1 回 17,000 円
診察料や処方箋料に加えて検査などは通常の保険診療となり費用負担が生じます。
2
国立研究開発法人
国立精神・神経医療研究センター（NCNP）
1.対象
選択基準
(1) rTMS 適正使用指針に準拠し、急性期 rTMS 療法によって、反応もしくは寛解した患者（18歳以上）
(2) 維持 rTMS 療法を希望する場合、治療スケジュールを遵守する意思を有する患者
除外基準
(1) 妊娠している患者
(2) 希死念慮の著しい患者
(3) 急性期 rTMS 療法にて、重篤な有害事象が発生した患者
(4) 研究代表医師・研究責任医師が対象として不適当と判断した患者
2.実施方法
研究デザインは、多施設、前向き、非無作為化縦断研究です。対照は、維持 rTMS 療法なし群とし、維持 rTMS 療法あり群の有効性を検証します。維持 rTMS 療法あり・なしの割り付けは行いません。予定する研究対象者数は、計 300 名（維持 rTMS 療法あり群 150 名、維持 rTMS 療法なし群 150 名）です。
rTMS には、NeuroStar TMS 治療装置（Neuronetics, US）を使用します。急性期 rTMS 療法によって、反応あるいは寛解した患者を対象に、維持療法期の前半 6 か月は週 1 日の rTMS 療法を行い、後半 6 か月は隔週 1 日の rTMS 療法を行います。刺激部位、刺激強度、刺激頻度、刺激回数などの刺激条件は、急性期のものと同一とし、左前頭前野、120% MT、10 Hz、3,000 pulses であり、日本精神神経学会の rTMS 適正使用指針に準拠します。維持期 3 か月、6 か月、9 か月、12 か月および最終追跡調査時(rTMS 終了時)を観察・評価時期とします。
3.研究実施期間
2022 年 5 月 1 日から 4 年間（対象者登録期間：2024 年 10 月 31 日まで）
4.先進医療にかかる費用
維持 rTMS 療法 1 回 17,000 円
診察料や処方箋料に加えて検査などは通常の保険診療となり費用負担が生じます。
2
国立研究開発法人
国立精神・神経医療研究センター（NCNP）