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総-5-3○最適使用推進ガイドラインについて (2 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000212500_00161.html
出典情報 中央社会保険医療協議会 総会(第529回 10/5)《厚生労働省》
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治療の責任者の要件のいずれに該当するか。

(参考)最適使用推進ガイドライン ペムブロリズマブ(遺伝子組換え)~乳癌~(抄)
①-2 乳癌の化学療法及び副作用発現時の対応に十分な知識と経験を持つ医師(下表のいずれかに該
当する医師)が、当該診療科の本剤に関する治療の責任者として配置されていること。

・医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に 5 年以上のがん治療の臨床研修を行っている
こと。うち、2 年以上は、がん薬物療法を主とした臨床腫瘍学の研修を行っていること。
・医師免許取得後 2 年の初期研修を修了した後に 5 年以上の乳癌のがん薬物療法を含む乳腺腫
瘍学の臨床研修を行っていること。



ホルモン受容体陰性、HER2 陰性であることを確認した検査の実施
年月日。



本製剤を術前薬物療法として他の抗悪性腫瘍剤と併用する場合、
次に掲げる併用投与のうち、該当するもの(「併用投与ア」から「併
用投与ウ」までのうち該当するものを記載)
ア パクリタキセル及びカルボプラチンとの併用投与
イ ドキソルビシン塩酸塩及びシクロホスファミド水和物との併用
投与
ウ エピルビシン塩酸塩及びシクロホスファミド水和物との併用投


2)

進行又は再発の子宮頸癌
以下の事項を記載するよう規定した。
① 医療施設の要件のいずれに該当するか。

(参考)最適使用推進ガイドライン ペムブロリズマブ(遺伝子組換え)~子宮頸癌~(抄)
① 施設について
①-1 下記の(1)~(5)のいずれかに該当する施設であること。
(1) 厚生労働大臣が指定するがん診療連携拠点病院等(都道府県がん診療連携拠点病院、地域がん
診療連携拠点病院、地域がん診療病院など)
(2) 特定機能病院
(3) 都道府県知事が指定するがん診療連携病院(がん診療連携指定病院、がん診療連携協力病院、
がん診療連携推進病院など)
(4) 外来化学療法室を設置し、外来腫瘍化学療法診療料 1 又は外来腫瘍化学療法診療料 2 の施設基
準に係る届出を行っている施設
(5) 抗悪性腫瘍剤処方管理加算の施設基準に係る届出を行っている施設

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