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参考資料3 職域におけるがん検診に関するマニュアル (6 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_23760.html |
出典情報 | がん検診のあり方に関する検討会(第34回 2/4)《厚生労働省》 |
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(参考)がん検診の推奨のレベルについて
がん検診の推奨のレベルについては、A から D 及び I の5段階の推奨度
が用いられている(表1)。推奨 A 及び B は、死亡率減少効果を認め、か
つ、不利益も比較的小さいことから、対策型がん検診でも任意型がん検
診でも実施が推奨されている。推奨 C は、死亡率減少効果は認められる
が、無視できない不利益があるため、対策型がん検診として実施するこ
とは推奨されていない。推奨 I は、現段階では死亡率減少効果が不明で
あることから、対策型検診として実施することは推奨されていない。
表1:がん検診の推奨のレベル
1
推奨
表現
任意型がん検診
対策型がん検診
A
利益(死亡率減少効果)が不利
益を確実に上回ることから、対
策型検診・任意型検診の実施を
勧める。
推奨する
推奨する
B
利益(死亡率減少効果)が不利
益を上回るがその差は推奨 A に
比し小さいことから、対策型検
診・任意型検診の実施を勧め
推奨する
推奨する
る。
C
利益(死亡率減少効果)を示す 個人の判断に基づ
証拠があるが、利益が不利益と く受診は妨げない
ほぼ同等か、その差は極めて小
さいことから、対策型検診とし
て勧めない。
任意型検診として実施する場
合には、安全性を確保し、不利
益に関する説明を十分に行う
必要がある。その説明に基づ
推奨しない
く、個人の判断による受診は妨
げない。
1
平成 16 年度 厚生労働省がん研究助成金 がん検診の適切な方法とその評価法
の確立に関する研究班「有効性評価に基づくがん検診ガイドライン作成手順」
を基に、国立がん研究センター社会と健康研究センター検診研究部検診評価研
究室が作成
4
がん検診の推奨のレベルについては、A から D 及び I の5段階の推奨度
が用いられている(表1)。推奨 A 及び B は、死亡率減少効果を認め、か
つ、不利益も比較的小さいことから、対策型がん検診でも任意型がん検
診でも実施が推奨されている。推奨 C は、死亡率減少効果は認められる
が、無視できない不利益があるため、対策型がん検診として実施するこ
とは推奨されていない。推奨 I は、現段階では死亡率減少効果が不明で
あることから、対策型検診として実施することは推奨されていない。
表1:がん検診の推奨のレベル
1
推奨
表現
任意型がん検診
対策型がん検診
A
利益(死亡率減少効果)が不利
益を確実に上回ることから、対
策型検診・任意型検診の実施を
勧める。
推奨する
推奨する
B
利益(死亡率減少効果)が不利
益を上回るがその差は推奨 A に
比し小さいことから、対策型検
診・任意型検診の実施を勧め
推奨する
推奨する
る。
C
利益(死亡率減少効果)を示す 個人の判断に基づ
証拠があるが、利益が不利益と く受診は妨げない
ほぼ同等か、その差は極めて小
さいことから、対策型検診とし
て勧めない。
任意型検診として実施する場
合には、安全性を確保し、不利
益に関する説明を十分に行う
必要がある。その説明に基づ
推奨しない
く、個人の判断による受診は妨
げない。
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平成 16 年度 厚生労働省がん研究助成金 がん検診の適切な方法とその評価法
の確立に関する研究班「有効性評価に基づくがん検診ガイドライン作成手順」
を基に、国立がん研究センター社会と健康研究センター検診研究部検診評価研
究室が作成
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