ョンを急性期の入院中から開始し、回復期から維持期・生活期にかけても継続す
ることが重要である。状態が安定した回復期以降には、リハビリテーションを外
来や在宅で実施することも見据えつつ、地域の医療資源を含めた社会資源を効
率的に用いて多職種が連携する体制について、その有効性も含めて検討する必
要がある。
えん

高齢化に伴い、循環器病に嚥下機能障害や廃用症候群など、複数の合併症を認
めることが増加している。複数の合併症を有する患者や、気管切開等の重度障害
を有する患者等にも適切なリハビリテーションが提供できるような体制の構築
を推進する。
⑤循環器病の後遺症を有する者に対する支援
（現状・課題）
循環器病は、急性期に救命されたとしても、様々な後遺症を残す可能性がある。
後遺症により、日常生活の活動度が低下し、しばしば介護が必要な状態となり得
るが、このような場合には必要な福祉サービスを受けることができることとな
っている。ただし、その福祉サービスの提供や後遺症に対する支援については、
患者が十分に享受できていないとの課題が指摘されている。また、循環器病の発
症後には、うつや不安等が認められる場合もあるため、心理的サポートも求めら
れる。
とりわけ脳卒中の発症後には、手足の麻痺だけでなく、外見からは障害がわか
りにくい摂食嚥下障害、てんかん、失語症、高次脳機能障害等の後遺症が残る場
合があり、社会的理解や支援も必要である。
（取り組むべき施策）
てんかん、失語症等の循環器病の後遺症を有する者が、症状や程度に応じて、
適切な診断、治療を受けられ、社会生活を円滑に営むために、就労支援や経済的
支援を含め、必要な支援体制の整備を行う。循環器病の後遺症を有する者に対す
る必要な福祉サービスの提供を引き続き推進するとともに、失語症者に対する
意思疎通支援、高次脳機能障害者のニーズに応じた相談支援、てんかん患者が地
域において適切な支援を受けられるよう、てんかん拠点医療機関間のネットワ
ーク強化等に取り組む。
22