検討の視点

提案の概要

【有効性】
○利用対象者が明確である。
○主たる使用場面が示され
ている。
○自立の促進又は介助者の
負担の軽減の効果が示さ
れている。

○エビデンスデータ
■アンケート調査（追加）
【対象】
・在宅で暮らす要支援１～要介護５の高齢者14名
要支援１：１人
要支援２：４人
要介護２：３人
要介護３：２人
要介護４：３人
要介護５：１人
・疾患別内訳
膝関節疾患
５名 ※内1名
○実証データを示している。
進行性疾患
２名 ※内1名
・対象 ・方法
脳血管障害（麻痺等） ２名
・指標 ・結果
下肢筋力低下
１名
・結果に基づいた提案と
心疾患または透析
２名（※４名）
なっている。
症状記載なし
２名
※機能訓練の効果について
※心疾患等を有する者：膝関節疾患、進行性疾患者に各1名
は、心身機能に関する効
果のみではなく、活動や
【方法】
参加に資するものを示し
・貸与事業者12社による購入者に対するアンケート（12名）
ていること。
既存の購入者に対する調査･･･最大２年間使用中。
・調査会社によるモニター利用者に対するアンケート（２名）
利用開始から一週間後にアンケートを実施。
【結果】
①入浴動作の負担軽減の効果について
・14名のうち９名が「効果あり」と回答。
・内訳 膝関節疾患
４名※／５名
進行性疾患
１名※／２名
脳血管障害（麻痺等） １名 ／２名
下肢筋力低下
１名 ／１名
心疾患または透析
１名 ／２名
症状記載なし
１名 ／２名
※心疾患等を有する4名では、３名が「効果あり」と回答。
内、2名が入浴回数が増えた。
・「効果なし」の５名は、従来シャワー浴を行っており、もと
もとまたぎ動作等の入浴時負担がない者だった。

委員の意見
○調査結果の人数は少ないものの、事例的には利用効果が示されて
いる。
○利用・アンケート調査結果の追加の整理によって、どのような介
助行為が軽減されて、どの程度介助者の負担軽減につながったの
か、具体的な事例が認められるのではないか。
○「入浴補助用具（入浴用いす）」ではなく「簡易浴槽」としての
整理としての提案であるため、利用効果については、(1)「利用者
の入浴動作の負担軽減」、(2)介護者の負担軽減だけでなく、「入
浴効果」のエビデンスデータも必要ではないか。
〇「浴槽入浴を代替する」目的で使用される「簡易浴槽」の区分に
「入浴用いすの形状を含む」として整理する提案がなされている
以上、当該機器に求められる有効性については シャワー温浴に
より、皮膚をきれいにして清潔を保つ等の「浴槽入浴を代替する
効果」について、安全性については、浴槽入浴の際に体にかかる
付加や浮力効果がないことによる影響等について安全性が示され
る必要があると考えられる。このため、現時点での調査結果のみ
では、「入浴動作の負担軽減効果」及び「介護負担の軽減効果」
のデータは十分ではないものと考えられる。
○実証データが示されていない。利用対象者の状態像と効果につい
て、比較可能なデータを示す必要がある。
○効果の調査方法には不十分な部分もあるのではないか。浴槽浴入
浴に困難があるが安定した座位の取れる要介護者であれば、介護
者の負担度は計測可能（例：心拍などのバイタル、リストバンド
型活動量計など。）通常の浴槽入浴、通常のシャワー入浴、この
機器を用いた入浴の自己対照試験を臨床試験として行えばよいの
ではないか。
○在宅での使用前、使用後の比較、あるいは使用者と非使用者の比
較を、定量的なデータを用いて検討していない。介護負担の軽減
および利用者の活動量の増加を、統計学的に示したのちに再提出
が必要ではないか。

3