背景
分子標的薬などの登場、遺伝子的な特徴で見る治療薬増える
がん種ごとの区分けではなく遺伝子レベルでの区分けに
一方で治療薬に結びつくがんとそうでないがんが生じる
（同種のがんでの治療格差・希少がん問題等にもつながる）
地域間の格差が広がる
企業ができない、やらない分野の潜在的治験ニーズがある
さらに欧米優先で日本市場後回しの傾向（治験手続きの煩雑さ）
薬の量や使う期間を減らす治験や副作用が少ない治療などにも潜在的ニーズ
→こうした患者ニーズに合う治験・研究が今後一層必要

この患者ニーズを吸い上げるために、がんの治療の臨床試験に市民のアイデアを反映させる
取り組みは「患者・市民参画」（PPI）のひとつでもある。国内190もの医療機関が参加する
日本臨床腫瘍研究グループ（JCOG）はその先陣役で公益財団法人「日本対がん協会」と
臨床試験の参加に向けた知識を備えてもらおうと勉強会を行い、先日、動画も公開した。
アンケート結果から治験に関して誤解も多く、情報が伝わっていない現実が明らかに。
『患者市民教育』の必要性、研究実験の必要性、情報公開の在り方を提案したい。