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資料2-1_阿久津構成員提出資料 (6 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_33521.html
出典情報 今後のがん研究のあり方に関する有識者会議(第11回 6/9)《厚生労働省》
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考察 →今回のアンケートはつながる力を持った人・・・それですら知らない
・地域における治験やPPIへの情報格差の是正につながる”研究”が不可欠
・JCOGなどへの支援
→いい結果も悪い結果も治験者や患者に知らせる方策を模索
→治験情報のアクセスのしやすさ研究
・”知識が足りていない”現実 なかなか行き届かない患者市民教育の必要性がある
→保険点数化・オンラインなどのIT活用・教材の共有
→教育機関の認定制度導入も
→製薬企業からの啓発・情報提供(薬事法等で困難なのは理解した上で)
・市民と医療者のつなぎ役の強化
→伝わっていないのはやっていないのと同じ

→認定制度の導入も(医療従事者だけでは絶対的に足りない どの職種なら適格かの研究)

↓ 平行してアンメットメディカルニーズ収集のために

・患者ニーズを生かしたライフステージごとの”標準”治療方針の研究
→認知症など合併症持つ方の治療とAYA世代はゴールが違う
→副作用の少ない治療・治験の研究
→治験後の”病院戻れない問題”
→退院させられた後の患者の後追い研究も