キーワード

カテゴリ

資料公表日

////
(ex.2005年03月08日~2005年03月10日)

検索する

キーワードから選ぶ

全5件中1 ~5件 表示

2005年05月18日(水)

中央社会保険医療協議会 保険医療材料専門部会(第19回 5/18)《厚労省》

中央社会保険医療協議会 保険医療材料専門部会(第19回 5/18)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
5月18日に厚生労働省が開催した中医協の保険医療材料専門部会で配布された資料。この日は、特定保険医療材料の保険償還価格算定の基準の見直しについて議論が行われた。材料価格基準は、医療保険から保険医療機関等に支払われる際の特定保険医療材料の価格を定めたもので、構造・使用目的・医療上の効能及び効果等が類似しているものを一群として機能区分が定められている。これにより決められた価格は、保険医療機関の実際の購入・・・

続きを読む

2005年05月18日(水)

中央社会保険医療協議会 薬価専門部会(第22回 5/18)《厚労省》

中央社会保険医療協議会 薬価専門部会(第22回 5/18)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
5月18日に厚生労働省が開催した中医協薬価専門部会で配布された資料。この日は向田・奥田両専門委員から「我が国の製薬産業と医薬品市場の現状」と題した資料が提示された。資料では、国内市場が既に横ばいになっているところに、更にそれをマイナスにするような抑制策は受け入れられないとしている。また、現行の原価計算方式については、個々の新薬の価値が反映できないので、特に適切な類似薬のない革新的新薬の薬価算定におい・・・

続きを読む

2005年05月18日(水)

診療報酬専門組織・医療技術評価分科会(第2回 5/18)(1)《厚労省》

診療報酬専門組織・医療技術評価分科会(第2回 5/18)(1)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
5月18日に開催された中医協の診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会で配布された資料のうち、「制限回数を越える医療行為についての評価結果」。評価結果では、制限回数のある各診療行為ごとに評価がまとめられており、例えば、「在宅患者訪問診療料」「在宅患者訪問看護・指導料」「在宅訪問リハビリテーション指導管理料」などは、患者の要望時には、保険給付との費用を認めることが適当であるとしている。(資料が多量なた・・・

続きを読む

2005年05月18日(水)

診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(第2回 5/18)(2)《厚労省》

診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(第2回 5/18)(2)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
5月18日に開催された中医協の診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会で配布された資料のうち、「WOC(創傷・ストーマ・失禁)看護技術の有効性に関する調査」の報告書。同調査は、WOC看護技術が患者の治療成果に与える影響を明らかにし、看護技術の定期性な評価についての基礎資料を得ることを目的に実施されたもの。調査の結果から、WOC看護師の特化した看護技術は、褥瘡の治癒過程を促進し、費用対効果に優れていること、スト・・・

続きを読む

2005年05月18日(水)

診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(第2回 5/18)(3)《厚労省》

診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会(第2回 5/18)(3)《厚労省》
発信元:厚生労働省 保険局 医療課   カテゴリ:
5月18日に開催された中医協の診療報酬調査専門組織・医療技術評価分科会で配布された資料のうち、「薬剤の情報提供等におけるチーム医療としての評価に関する調査」の報告書。同調査は、チーム医療の中での薬剤師の技術評価のあり方について検討し、さらにこれからの医療の進歩に対応した薬剤師の新たな業務を把握するための基礎資料を得ることを目的に実施された。調査結果では、薬剤師がチーム医療の一員として様々な業務に積極・・・

続きを読む

全5件中1 ~5件 表示
ダウンロードしたPDFファイルを閲覧・印刷するには、Adobe Reader(またはAdobe Acrobat Reader)がインストールされている必要があります。
まだインストールされていない場合は、こちらより、Adobe Readerを予め、ダウンロード、インストールしておいてください。

!! 情報の取り扱いに関する注意事項 !!

ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。

上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。

ページトップへ