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資料１　子宮頸がん検診へのHPV検査導入における論点整理 (8 ページ)

出典

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_34640.html
出典情報 がん検診のあり方に関する検討会（第39回　8／9）《厚生労働省》

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検診間隔の検討
◼

細胞診単独法による検診で、「検診陰性」で2年間隔をあけても良いと考えられる発症のリスク（ CIN3+の累積発症リス

検査陰性後のその後の累積CIN3+罹患率

ク）が、HPV検査を用いた検診でどのくらいの間隔に当たるのかを検討

※¹

※²

Wheeler CM, et al. Int J Cancer, 2014より作図
子宮頸がん検診エビデンスレポート2019年版
子宮頸がん検診エビデンスレポート文献レヴュー委員会P145

子宮頸がん検診エビデンスレポート2019年版
子宮頸がん検診エビデンスレポート文献レヴュー委員会P140

※¹ 細胞診陰性確認から2年経過時点で1.73人/1000人のCIN3以上の病変がみ
つかる。
※² HPV検査陰性者からは、2年経過時点で0.65人／1,000人、5年経過時点で
1.63人／1,000人のCIN3＋がみつかる。
→細胞診陰性確認後2年経過時点と同様の発見人数となるのはHPV陰性確認後5年
程度経過時点

HPV検査で陰性と判定された者について、検診間隔を２倍から 3.5倍（現行の２年から５年程
8
度）に延長することが可能と考えられる。

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