した。
①

医療資源同等性が担保されている（医療資源の投入量が適切にグルーピングされて
いる（在院日数、包括範囲点数））。
② 臨床的類似性が担保されている（臨床的な観点から問題・違和感が少ない）。
③ 分類は可能な限り簡素であり、分類のコーディングに際して、臨床現場の負担が少
ない。
④ その他制度運用上の問題が生じない。
○

具体的な作業に当たっては MDC 技術班において行うこととなるが、その際には疾患ご
との特性も踏まえつつ、発症時期等を含む適切な指標による分岐の設定や、そうした分
岐の設定が可能となるような様式１での調査方法を検討する必要性について指摘があ

った。
（Ｐ91，92）
○ また、重症度を考慮した評価手法（CCP マトリックス）を導入している診断群分類（脳
梗塞及び肺炎）については、厚生労働省行政推進調査事業「DPC 制度の適切な運用及び
DPC データの活用に資する研究」における検討結果も踏まえ、分類としての妥当性を検
証するとともに、必要な見直しを行うこととされた。（Ｐ93）
（３）今後の方向性
○ 診療報酬改定に向けた診断群分類に係る検討状況については、今後改めて報告を行う。
４．退院患者調査に係る検討について
（１）概要
○ 平成 15 年度の DPC/PDPS 導入以降、DPC/PDPS 導入の影響評価等を行うための調査
（「DPC 導入の影響評価に係る調査」）として、退院患者ごとの診療情報及び診療報酬請
求情報等からなる提出データ（DPC データ）に基づく分析調査（「退院患者調査」）を毎
年実施しており、退院患者調査では把握困難なものについて、必要に応じて別途「特別
調査」を実施している。（Ｐ96，97）
○ 退院患者調査の結果については、DPC/PDPS のモニタリングという観点から、一定の集
計結果を毎年中医協総会に「定例報告」するとともに、医療機関ごと・診断群分類ごと
の各種集計データについて広く公開することとしている。（Ｐ98，99）
（２）具体的な検討内容
＜調査の位置づけと結果報告のあり方について＞
○ DPC/PDPS が既に入院医療に係る診療報酬制度として定着している現状や、退院患者
調査の対象施設の増加に伴い、DPC データが広く入院医療に係る診療報酬制度の見直し
に活用されている実情を踏まえると、調査の名称（「DPC 導入の影響評価に係る調査」）
やその目的について、再整理するべきと考えられた。
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