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参考資料6_がん研究10か年戦略」の推進に関する報告書(中間評価)(平成31年4月) (14 ページ)
出典
公開元URL | https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_35452.html |
出典情報 | 今後のがん研究のあり方に関する有識者会議(第15回 9/27)《厚生労働省》 |
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● 希少がんや難治性がん、特に、スキルス胃がんや ATL といった、日本やア
ジア地域に多く、かつ難治性のがん種については、その治療において日本が
世界をリードできるよう、研究を進めるべきである。
(6)がんの予防法や早期発見手法に関する研究
がんの予防については、未知の発がん要因の探索やこれまでの研究成果を活
用し、発がんリスクの層別化・個別化を的確に行い、個人に最適化された手法
を確立することで、個々人ががん予防の実践を可能にすることが求められてい
る。早期発見に関しては、より簡便で幅広に実施できる手法や層別化・個別化
の視点を組み入れた新たな手法を開発する必要である。これまで、従来の生活
習慣等におけるリスク評価に加え、遺伝的リスク評価を組み合わせることで、
がんの罹患リスク評価を予測する方法の開発や、網膜芽細胞腫や遺伝性乳がん
卵巣がん症候群等の遺伝性腫瘍等について、遺伝診療現場で使用できるリスク
評価の開発等を進めてきた。
がん予防については、これまで多くの発がん要因が明らかとなってきたもの
の、引き続き、未知の発がん要因を探索していくとともに、これまでに判明し
た発がんリスクに加え、ゲノム情報から新たに得られた発がんリスク等を統合
的に解析することで、予防においてもより精緻な個別化を進めることが重要で
ある。しかし、リスクを認識するのみにとどまり、予防を実践しなければがん
罹患率の減少を達成することは困難であることから、介入試験などを通じて科
学的根拠のある予防の実践法を開発し普及させていかなければならない。な
お、がんの要因を把握し新たな予防法開発につなげる観点から非常に重要であ
るコホート研究については、長期の研究期間を必要とすることを考慮し、適切
な評価を行った上で、中長期的な視野に立った研究支援について検討が必要で
ある。
早期発見については、早期発見が困難で、有効な治療法が少ない膵がん等の難
治性がんを中心に、重点的に研究を推進していくべきである。これと同時に、早
期発見の技術の進歩に伴い問題となることが想定される、生命予後に影響しな
いがんの発見、いわゆる過剰診断にも着目していく必要がある。
以上を踏まえ、戦略の後半期間に支援していくべき研究の方向性は以下のとお
り。
● 喫煙や食生活、身体活動・運動、ヒトパピローマウイルスの感染等のがん発
症のリスク因子については理解が深まってきているが、ゲノム解析等を通し
てより理解を深めると同時に、腸内細菌叢等の新たな切り口からがん発症の
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ジア地域に多く、かつ難治性のがん種については、その治療において日本が
世界をリードできるよう、研究を進めるべきである。
(6)がんの予防法や早期発見手法に関する研究
がんの予防については、未知の発がん要因の探索やこれまでの研究成果を活
用し、発がんリスクの層別化・個別化を的確に行い、個人に最適化された手法
を確立することで、個々人ががん予防の実践を可能にすることが求められてい
る。早期発見に関しては、より簡便で幅広に実施できる手法や層別化・個別化
の視点を組み入れた新たな手法を開発する必要である。これまで、従来の生活
習慣等におけるリスク評価に加え、遺伝的リスク評価を組み合わせることで、
がんの罹患リスク評価を予測する方法の開発や、網膜芽細胞腫や遺伝性乳がん
卵巣がん症候群等の遺伝性腫瘍等について、遺伝診療現場で使用できるリスク
評価の開発等を進めてきた。
がん予防については、これまで多くの発がん要因が明らかとなってきたもの
の、引き続き、未知の発がん要因を探索していくとともに、これまでに判明し
た発がんリスクに加え、ゲノム情報から新たに得られた発がんリスク等を統合
的に解析することで、予防においてもより精緻な個別化を進めることが重要で
ある。しかし、リスクを認識するのみにとどまり、予防を実践しなければがん
罹患率の減少を達成することは困難であることから、介入試験などを通じて科
学的根拠のある予防の実践法を開発し普及させていかなければならない。な
お、がんの要因を把握し新たな予防法開発につなげる観点から非常に重要であ
るコホート研究については、長期の研究期間を必要とすることを考慮し、適切
な評価を行った上で、中長期的な視野に立った研究支援について検討が必要で
ある。
早期発見については、早期発見が困難で、有効な治療法が少ない膵がん等の難
治性がんを中心に、重点的に研究を推進していくべきである。これと同時に、早
期発見の技術の進歩に伴い問題となることが想定される、生命予後に影響しな
いがんの発見、いわゆる過剰診断にも着目していく必要がある。
以上を踏まえ、戦略の後半期間に支援していくべき研究の方向性は以下のとお
り。
● 喫煙や食生活、身体活動・運動、ヒトパピローマウイルスの感染等のがん発
症のリスク因子については理解が深まってきているが、ゲノム解析等を通し
てより理解を深めると同時に、腸内細菌叢等の新たな切り口からがん発症の
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