リスク因子についての研究や、新たな化学物質の発がんリスクを明らかにす
る研究を引き続き、推進すべきである。また、現時点では健康影響が明らかで
ない加熱式たばこについては、引き続き、人の健康に及ぼす影響等に関する調
査研究を推進すべきである。
●

禁煙や適正体重の維持などによるがん予防や、科学的根拠のあるがん検診
については、その有効性は明らかとなっているものの、個々人の実践に十分に
つながっていない。基本計画で掲げるがんの罹患者や死亡者の減少を実現す
るために、行動科学等の知見を活かし、個々人に行動変容を促し実践に結びつ
ける科学的な介入方法についての研究を進めるべきである。

● これまで、対策型がん検診については、死亡率の減少を主要評価項目として
有効性が検証されてきたが、死亡率減少効果の検証には長い期間を要するた
め、新たな検診手法の実用化が遅れてしまうという課題がある。実用化を目指
した研究を加速するため、死亡率減少効果の代替となる適切な指標の開発を
推進すべきである。
●

早期発見が困難で、有効な治療法が少ない膵がん等の難治性がんについて
は、早期に発見することで治療成績の改善を実現できる可能性がある。サンプ
ルの収集を進めるとともに、工学や理学との異分野融合も進め、新たな早期発
見の手法の開発を重点的に推進すべきである。一方で、早期発見の技術の進歩
に伴い、生命予後に影響しないがんも発見される、いわゆる過剰診断が問題と
なることが想定される。過剰診断とならない方法を開発するとともに、生命予
後に影響しないがんを見極め、侵襲を伴う検査や過剰な治療につながらない
ようにするため、診断されたがんの予後を、臨床情報、ゲノム情報等から統合
的に AI 等を用いて、正確に予測する方法の開発を進める。

● 日本では、諸外国に比べ、がんの要因として感染症の寄与が相対的に大き
いが、がんの発症前に治療をすることが難しい感染症も存在する。HTLV-1 や
ヒトパピローマウイルスなど感染症に起因するがんの予防法の開発を推進す
べきである。
（７）充実したサバイバーシップを実現する社会の構築をめざした研究および
（８）がん対策の効果的な推進と評価に関する研究
充実したがんのサバイバーシップを実現する社会を構築するためには、がん
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