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大腸がん対策を推進するための「大腸がんファクトシート」公開 (1 ページ)
出典
| 公開元URL | https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2025/0327/index.html |
| 出典情報 | 大腸がん対策を推進するための「大腸がんファクトシート」公開（3／27）《国立がん研究センター》 |
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報道関係各位
大腸がん対策を推進するための「大腸がんファクトシート」公開
2025 年 3 月 27 日
国立研究開発法人国立がん研究センター
国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策研究所（所長：中釜 斉、東京都中央区）は、横断
的プロジェクトとして、大腸がんの病態、疫学、予防、検診、治療などの知見をまとめた「大腸がんファク
トシート」を作成し公開しました。これを活用し、日本の大腸がん対策の推進に貢献したいと考えていま
す。
大腸がんファクトシート WEB 版
https://www.ncc.go.jp/jp/icc/crcfactsheet/index.html
大腸がんファクトシート プロジェクトページ
http://www.ncc.go.jp/jp/icc/project/Cross-Organizational/crcfactsheet/index.html
「大腸がんファクトシート」のポイント
大腸がんは日本で一番罹患数が多いがんであり、年間 15 万人以上が大腸がんと診断され、5 万 3
千人以上が大腸がんで亡くなっています。
日本人においては、喫煙、飲酒が「確実」な大腸がんのリスク因子とされており、肥満や高身長も
「ほぼ確実」なリスクとされています。逆に身体活動によって大腸がんのリスクを下げられる可能性
があります。
1992 年より大腸がんの対策型検診として、便潜血検査 2 日法が導入されていますが、諸外国と比
較しても大腸がん死亡率の減少は緩やかであり、さらなる対策が必要です。
大腸内視鏡検査は診療（病院での検査や治療）において最も精度が高い検査で、前がん病変であ
るポリープを切除することによって大腸がんを予防することができますが、検診に導入した場合の
有効性については検証中です。
検診プログラムは国内で統一されていることが理想ですが、日本では住民検診、職域検診、人間ド
ックなど、様々な検診が提供されており、誰がどの検診の対象者であるかが不明確です。そのため
精度管理指標（受診率、精密検査受診率など）も部分的にしか評価できておらず、検診の効果を下
げている可能性があります。
大腸がん対策をさらに推進するためには、生活習慣の改善や検診受診率の向上だけでなく、全国
レベルで統一された検診を行い、その正確なデータを把握する方法の確立が課題です。
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大腸がん対策を推進するための「大腸がんファクトシート」公開
2025 年 3 月 27 日
国立研究開発法人国立がん研究センター
国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策研究所（所長：中釜 斉、東京都中央区）は、横断
的プロジェクトとして、大腸がんの病態、疫学、予防、検診、治療などの知見をまとめた「大腸がんファク
トシート」を作成し公開しました。これを活用し、日本の大腸がん対策の推進に貢献したいと考えていま
す。
大腸がんファクトシート WEB 版
https://www.ncc.go.jp/jp/icc/crcfactsheet/index.html
大腸がんファクトシート プロジェクトページ
http://www.ncc.go.jp/jp/icc/project/Cross-Organizational/crcfactsheet/index.html
「大腸がんファクトシート」のポイント
大腸がんは日本で一番罹患数が多いがんであり、年間 15 万人以上が大腸がんと診断され、5 万 3
千人以上が大腸がんで亡くなっています。
日本人においては、喫煙、飲酒が「確実」な大腸がんのリスク因子とされており、肥満や高身長も
「ほぼ確実」なリスクとされています。逆に身体活動によって大腸がんのリスクを下げられる可能性
があります。
1992 年より大腸がんの対策型検診として、便潜血検査 2 日法が導入されていますが、諸外国と比
較しても大腸がん死亡率の減少は緩やかであり、さらなる対策が必要です。
大腸内視鏡検査は診療（病院での検査や治療）において最も精度が高い検査で、前がん病変であ
るポリープを切除することによって大腸がんを予防することができますが、検診に導入した場合の
有効性については検証中です。
検診プログラムは国内で統一されていることが理想ですが、日本では住民検診、職域検診、人間ド
ックなど、様々な検診が提供されており、誰がどの検診の対象者であるかが不明確です。そのため
精度管理指標（受診率、精密検査受診率など）も部分的にしか評価できておらず、検診の効果を下
げている可能性があります。
大腸がん対策をさらに推進するためには、生活習慣の改善や検診受診率の向上だけでなく、全国
レベルで統一された検診を行い、その正確なデータを把握する方法の確立が課題です。
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