北米・ヨーロッパを中心に、ワクチンの接種回数を３回→２回に減らした場合
の、９価 HPV ワクチンの免疫原性の研究において、最後のワクチン接種から４
週後の血清抗体価を比較すると、２回接種された９-14 歳の男女の GMT は、３回
接種された 16-26 歳の女性に比べて同等又はそれ以上であった。
女児（９-14 歳）を対象とした３つの無作為化臨床試験のメタ解析結果におい
て、２価または４価 HPV ワクチンを最初に接種してから７ヶ月の時点で２回接
種と３回接種で抗体価に差がなかった。
４価 HPV ワクチンを接種した約 70 万人を対象としたデンマーク・スウェーデ
ンのコホート研究において、13-19 歳の女性に５ヶ月以上の間隔をあけて２回接
種した場合、３回接種と比較して CIN２以上の病変を発症するリスクに差がなか
った。
(３) 定期接種に用いるワクチンの種類について
＜小委員会での議論のポイント＞
○ 技術的な観点からは、９価を使用することが望ましいが、HPV ワクチンの国内での製
造販売承認の状況や国外も含めた使用状況を考慮する必要があるため、９価ワクチン
を定期接種として位置付けた場合でも、当面の間は２価、４価ワクチンも引き続き使
用可能としてはどうか。
 国内においては、令和４年８月現在、いわゆるキャッチアップ接種（※）を含めた
定期接種として、子宮頸がん予防のために、２価ワクチンと４価ワクチンが使用
されている。
（※）HPV ワクチンの積極的な勧奨の差し控えにより接種機会を逃した平成９年度から平成 17 年度生まれ
の女性を対象として、令和４年度から令和６年度末までの期間、予防接種法に基づく接種の対象とする措置。

 ４価ワクチンでは、令和２年に、男女における前がん病変を含む肛門がん等に対
して医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（薬機
法）上の適用が拡大された（令和４年８月現在、任意接種として使用可能）。
 諸外国においては、９価のみを使用している国または、９価の導入後も２価、も
しくは４価の使用を可能としている国（英国、カナダなど）があり、HPV ワクチ
ンの使用状況は異なっている。

４．９価ＨＰＶワクチンを予防接種法の対象として追加することについて
○ ９価 HPV ワクチンを予防接種法の対象として追加することは、有効性・安全性・費用
対効果等の技術的観点からは問題ないと考えられる。

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