携施設において、発現した副作用に応じて入院管理及び CT 等の副作用の鑑別に必要な検
査の結果が当日中に得られ、直ちに対応可能な体制が整っていること。
③-2 医療従事者による有害事象対応に関する要件
がん診療に携わる専門的な知識及び技能を有する医療従事者が副作用モニタリングを含
めた苦痛のスクリーニングを行い主治医と情報を共有できるチーム医療体制が整備されて
いること。なお、整備体制について、がん患者とその家族に十分に周知されていること。
③-3 副作用の診断や対応に関して
副作用（間質性肺疾患に加え、infusion reaction、大腸炎、重度の下痢、筋炎・横紋筋融解
症・重症筋無力症、心筋炎・心膜炎、腎機能障害（尿細管間質性腎炎等）
、内分泌障害（甲
状腺機能障害・副腎機能障害・下垂体機能障害）
、1 型糖尿病、重度の皮膚障害、神経障害
（ギラン・バレー症候群等）、脳炎・髄膜炎、肝不全・肝機能障害・肝炎、臓器移植歴（造
血幹細胞移植歴を含む）のある患者への使用、静脈血栓塞栓症、発熱性好中球減少症、免疫
性血小板減少性紫斑病、膵炎、ぶどう膜炎等）に対して、当該施設又は近隣医療機関の専門
性を有する医師と連携し（副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受けられる条件に
あること）
、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

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