日本病院会は10月3日、同会が認定する「病院総合医」の育成プログラム基準と、同細則を公表した。今後、複数の疾患を持つ高齢者の急増が見込まれる中、専門医だけでは日本の医療を支えることは困難として、総合的な診療能力を備えた病院医師の育成に乗り出すもの。卒後6年目以降の医師を対象とし、2年間の研修を行うが、すでに臨床の場で総合診療医として活躍している実績があるなど、指導医や病院管理者が認めた場合には1年に短縮することが可能。10月10日から育成プログラムを募集する予定で、2018年4月から研修を開始する。2019年3月には1年間の短縮研修を修了した、日病認定の病院総合医が誕生する見通しだ。

 

　病院総合医の研修病院となれるのは、育成プログラム基準の理念に賛同し、病院総合医を育成することを目指す日病の会員病院。研修対象者は、卒後6年目以降の医師で、将来の管理者候補として期待できる人材とし、研修期間中の呼称は「病院総合専修医」とする(参照)。

　研修期間は原則2年間だが、育成プログラム基準の到達目標を十分達成していると病院総合指導医と病院管理者が認めた場合は1年間に短縮できる。研修はプログラム制、カリキュラム制のいずれでもよいこととする。病院総合専修医の受け入れ数は、病院総合指導医または病院管理者1人に対して3人程度まで。病院総合指導医の要件は、臨床研修指導医講習会修了者または病院管理者と定めた(参照)(参照)(参照)。

　研修施設は育成プログラム基準に沿って育成プログラムを作成した上で、日病・病院総合医認定委員会に申請し、認定を受ける必要がある。自院のみでプログラムを完結できない場合は、他施設の協力を得て研修を行うことも認める。他施設で研修を行う際の専修医の給与、雇用保険などは原則として派遣元施設が支払う(参照)。

 

 

 　

　育成プログラムの到達目標は、（1）多様な病態に対応できる幅広い知識や診断・治療によって包括的な医療を展開・実践できる（インテグレーションスキル）、（2）患者への適切な初期対応を行い、専門的な処置・治療が必要な場合は、しかるべき専門診療科への速やかな相談・依頼を実践できる（コンサルテーションスキル）、（3）各専門科医師、薬剤師、看護師、メディカルスタッフ、その他全てのスタッフとの連携を重視し、その調整者としての役割を実践できる（コーディネーションスキル）、（4）多職種協働による患者中心のチーム医療の活動を促進・実践できる（ファシリテーションスキル）、（5）総合的な病院経営・管理の素養を身につけ、地域包括ケアシステムや日本全体の医療を考慮した病院運営を実践できる（マネジメントスキル）－の5つのスキルを身につけることと定めた(参照)。

 

　研修を修了した専修医は、これら5つのスキルそれぞれについて所定のレポートを作成して、病院総合指導医と病院管理者に提出。両者はこれらを確認・評価して、日病の病院総合医認定委員会に提出する。これを受けて同委員会が審査し、評価基準を満たしていると判断した場合に認定を受けることができる(参照)。基準を満たしていないと判定された場合は、期間を延長して研修を受け、再申請することになる。認定資格は5年間の更新制(参照)(参照)。

 

 

 

　会見に臨んだ末永裕之副会長は、超高齢社会を迎える中で中小病院はもちろん専門細分化された大病院においても今後、総合診療医が必要になってくると、病院総合診療医育成の意義を説明。「ただし、足りないからといって便利屋を作るのではなく、病院でリスペクトされるような病院総合医を育成していきたい。そのためには院長や病院管理者の理解を得られるようなシステムにしていく必要があるだろう」と話した。