キーワード

カテゴリ

資料公表日

////
(ex.2005年03月08日~2005年03月10日)

検索する

キーワードから選ぶ

全2件中1 ~2件 表示

2024年03月10日(日)

[介護] 小規模介護事業所こそ他の事業所との「協働化を」 厚労省老健局長

日本介護経営学会 シンポジウム(3/10)《日本介護経営学会》
発信元:日本介護経営学会   カテゴリ: 介護保険
 厚生労働省の間隆一郎・老健局長は10日、日本介護経営学会のシンポジウムで、小規模の介護事業所こそ他の事業所との「協働化」を推し進めていく必要があると述べた。また、介護人材が不足する中、フェアな処遇を前提に外国人に従事してもらうようにすべきだとの考えも示した。 間氏は、単体の事業所では災害への対応や職員のリカレント教育などを行うことが難しいほか、例えば訪問看護や訪問介護を担う職員の体の具合が悪くなっ・・・

続きを読む

2024年03月10日(日)

[介護] 小規模介護事業所の経営継続、異業種との連携などが鍵

日本介護経営学会 シンポジウム(3/10)《日本介護経営学会》
発信元:日本介護経営学会   カテゴリ: 介護保険
 日本介護経営学会のシンポジウムが10日に開催され、厚生労働省の間隆一郎・老健局長や社会福祉法人のCEOなどがディスカッションを行い、異業種との連携を行うことや、何らかの特色を出さなければ小規模の介護事業所の経営を継続させることは難しいとの意見が出た。パネリストは間氏のほか、医療法人敬英会の光山誠理事長、社会福祉法人あさがお福祉会の保岡伸聡CEO兼法人統括施設長、NPO法人「高齢社会をよくする女性の会」の石・・・

続きを読む

全2件中1 ~2件 表示
ダウンロードしたPDFファイルを閲覧・印刷するには、Adobe Reader(またはAdobe Acrobat Reader)がインストールされている必要があります。
まだインストールされていない場合は、こちらより、Adobe Readerを予め、ダウンロード、インストールしておいてください。

!! 情報の取り扱いに関する注意事項 !!

ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。

上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。

ページトップへ