比較対照技術のあり方に係るこれまでの議論について
費用対効果評価専門部会主な意見（令和５年７月12日）
○ 現行制度の課題を一つ上げるとすれば、分析に時間がかかっており、タイムパフォーマンスとコストパフォーマンスが低いこと
であり、適切に、迅速に行うことで、関係者にとって負担が減るように進めるべきではないか。
○ 比較対照技術を１つに絞ることが困難な場合であることや、分析不能なケースがあることを踏まえれば、対応案に記載のとおり、
Best supportive careも含め、妥当な比較対照技術を選定できるようにすることや、分析不能時の取扱いを明確にすることは必要
だろうと考える。
○ 「比較対照技術の費用対効果が著しく悪い場合に」とあるが、費用対効果とは、何かと比較しないといけないので、この場合、
比較対照技術と比べるものは何を想定しているのか。また、どういった具体的品目の議論の際に、この意見が出てきたのか。

費用対効果評価専門部会主な意見（令和５年8月2日）
○ ガイドラインでは、比較対照技術を一意に決めることが難しい場合は、無作為化比較試験等における比較対照技術、価格算定上
の類似技術、費用対効果の程度等も考慮して、最も妥当と考えられる費用対象技術を両者の協議により選定するとされており、専
門組織としては、価格面だけではなくて総合的な観点から判断されているはずと考える。

○ したがって、比較対照技術のあり方については専門組織の御意見も伺いながら検討していく必要があるのではないか。

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