比較対照技術のあり方に関する経緯について
試行的導入前の議論の中間的な整理（費用対効果評価専門部会）（H25.9.4）
比較対照のあり方については、下記のような確認・指摘がなされた。
I. 比較対照とする医療技術は、既に医療保険制度で利用されているものであることが必要である。(比較対照が「無治療」である場
合を除く。)
II. 診療現場での使用実態を踏まえて検討する必要がある。

III. 諸外国では、診療現場で幅広く使われており、当該医療技術の導入によって置き換えられる医療技術としていることが多い。
【方向性】
以上を受けて、我が国において費用対効果評価を行う際の比較対照技術は、幅広く臨床現場等で使用されており、当該技術が導入さた
ときに、最も置き換わりうると想定されるものを原則として今後の検討を行う。

具体例を用いた検討について（費用対効果評価専門部会）（H26.5.28）

3.1) 比較対照
幅広く臨床現場等で使用されており、当該医薬品・医療機器が導入されたときに、最も置き換わりうると想定されるもの（無治療を含
む）を原則とするが、当該医薬品・医療機器が保険適用された時点あるいは適応拡大された時点に開発されていなかった医薬品・医療
機器は比較対照に含めない。また、複数の比較対照を用いて分析を行うことも可能とする。

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