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総ー2 参考1○最適使用推進ガイドラインについて (9 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000212500_00249.html
出典情報 中央社会保険医療協議会 総会(第585回 3/13)《厚生労働省》
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③-2 医療従事者による有害事象対応に関する要件

がん診療に携わる専門的な知識及び技能を有する医療従事者が副作用モニタリングを
含めた苦痛のスクリーニングを行い主治医と情報を共有できるチーム医療体制が整備さ
れていること。なお、整備体制について、がん患者とその家族に十分に周知されている
こと。
③-3 副作用の診断や対応に関して
副作用(間質性肺疾患に加え、重症筋無力症、心筋炎、筋炎、横紋筋融解症、大腸炎、
小腸炎、重度の下痢、1 型糖尿病、劇症肝炎、肝不全、肝機能障害、肝炎、硬化性胆管炎、
甲状腺機能障害、下垂体機能障害、神経障害、腎障害、副腎障害、脳炎、髄膜炎、重度の
皮膚障害、静脈血栓塞栓症、infusion reaction、重篤な血液障害、血球貪食症候群、結核、
膵炎、重度の胃炎、ぶどう膜炎、過度の免疫反応、胚胎児毒性、心臓障害(心房細動・徐
脈・心室性期外収縮等)、赤芽球癆、腫瘍出血、瘻孔等)に対して、当該施設又は近隣医
療機関の専門性を有する医師と連携し(副作用の診断や対応に関して指導及び支援を受
けられる条件にあること)、直ちに適切な処置ができる体制が整っていること。

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