も誘導される抗 S 抗体の保有割合は、第 3 回と第 4 回のいずれの調査の、どの年齢層においても 90%
以上を示したが、調査参加者のワクチン接種歴と同様に年齢が低くなるに従って低くなる傾向が見られ
た。また、20 代の第３回調査参加者のワクチン接種率は、同調査の 30 代、40 代よりも高かったが（表
1）、それと同様に第３回調査の 20 代の抗 S 抗体保有割合は、同調査の 30 代、40 代よりも高かった。

図 1．性年齢別の抗体保有割合。各年齢、性別毎の抗 N 抗体、抗 S 抗体の保有割合と 95%信頼区間を
示す。
3. 都府県・年齢別の抗体保有割合
調査が実施された 5 都府県毎に年齢別の抗 N 抗体と抗 S 抗体の保有割合を図 2 に示す。年齢別の抗
N 抗体の保有割合は、若年齢層ほど地域間の差が著しい傾向が見られ、その傾向は第 3 回調査よりも
第 4 回調査の方が強くなった。また、大阪府においては、20 代〜60 代の第 4 回調査参加者の抗 N 抗
体保有割合が、他地域の同年代参加者に比べて高い傾向があり、特に大阪府の 60 代の抗 N 抗体保
有割合の高さが目立った。一方、大阪府の 70 代以上の第 4 回調査参加者の抗 N 抗体保有割合は、他
地域の同年代参加者と変わらなかった。抗 S 抗体の保有割合においては、全体の傾向としては地域間
で大きな差は認められなかったものの、大阪府 30 代の第 3 回調査参加者のワクチン接種率（１回以上
の接種）は、他地域の同年代の第 3 回調査参加者のワクチン接種率よりも低く（表 2）、大阪府 30 代の
第 3 回調査参加者の抗 S 抗体保有割合も低かった。以上の結果より、本調査における抗 S 抗体保有割
合は、ワクチン接種者割合を強く反映しており、感染による抗体を獲得した者は抗 N 抗体の有無のみに
より評価するべきであると考えられた。

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