遺伝性腫瘍のゲノム医療における多機関共同エキスパートパネル提言（案）骨子
１．目指すべきすがた：
i. 各疾患の専門医が、専門領域の遺伝性疾患の診断と遺伝カウンセリングを提供できる。

ii. その際、必要に応じて、ゲノム解析・遺伝学・遺伝カウンセリング等の専門家の支援を受けられる。
２．必要な人材の要素：
① 当該遺伝性腫瘍で発生する臓器がんの診療の専門的知識・経験

② 遺伝医療の共通部分としての、ゲノム解析・遺伝学・遺伝カウンセリングの専門的知識・経験
３．提案：
1）上記1.の目指すべきすがたに段階的に到達するため、2.の➀と②の人材の連携体制を構築する。
2）そのために、各医療機関の主治医等が、遺伝性腫瘍あるいはその疑い症例に出会い、判断に迷った
場合等に、必要に応じて、気軽に相談できる「窓口」を設ける。
3）その「窓口」は、必要に応じて「多機関共同エキスパートパネル（EP）」を開催する。
4）多機関共同EP「窓口」に求められる要素としては以下を含む：

a. 医療支援の仕組みとして行うこと。
b. 上記2.の➀遺伝性腫瘍に見られる臓器がんの診療の専門家と、②ゲノム解析・遺伝学・遺伝カウ
ンセリングの専門家、並びに各遺伝性腫瘍の拠点的施設を含むメーリングリストを維持すること。
c. EPとしての責任を担い、かつ安定した運営ができること。現行のがんゲノム医療提供体制のEPの
仕組みを進化させて適用するなども検討。

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