令和 3 年度適正使用調査会
⑥ 中核となる病院は、周辺医療機関に対して技術的指導が可能と回答している施設が 23.5%(16 施
設)存在し、主に輸血実技講習会、連携会議、輸血に関する問題発生時の相談体制や輸血教育講演会・
出張指導であった。
⑦ 70%近い施設で ATR の使用を希望しており、すでに利用している施設もあった。
⑧ 輸血医療が必要な重症患者の受け入れが可能な施設は 25 施設あり、中核となる病院と地域支援病
院であった。
⑨ 自治体もしくは血液センターに輸血医療の連携について相談・要請を行った施設は数施設(4 施設、
21 施設)あったが、前向きな返事は得られにくいという意見が多かった。

【最後に】
全ての人にいつでも安全な輸血ができる医療の実現として Blood Rotation がある。大規模災害や離
島・僻地等で緊急に輸血が必要な状況であっても、輸血用血液製剤が入手できない場合に、地域の中核病
院から輸血用血液製剤を融通することは既に認められている。しかし、そのためには施設間の契約が必要
で、また血液製剤の運搬には ATR 等を用いて安全・確実に運用することが必要である。日赤の輸血用血
液製剤の安全性は飛躍的に向上して、常に「安全な血液製剤」の供給を受けることができる。しかし、僻
地・離島での緊急輸血が必要な時や、危機的大量出血、大規模災害などで日赤から輸血用血液製剤が入手
困難な状況でも「いつでも安心して輸血ができる環境作り」を希望する。国も僻地・離島での輸血医療体
制が進むように、「輸血適正使用地域連携加算」(仮)などの導入を検討してほしい。

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