環境中に落下した虫卵を塵埃とともに経口摂取することで感染することから、家族
内感染が起こりやすい。
＜意見＞
（投与回数について）
駆虫薬は成虫には有効であるが幼虫には無効であることから、初回治療時点での
幼虫が成虫となる２週間後に再度同じ処方を繰り返すことで治療効果を高めるとさ
れている。
このような使用方法は、添付文書へ記載するとともに、薬局・ドラッグストア等
の小売販売の現場において殺虫剤の使用方法の例を参考に、生活者にも説明可能で
ある。販売時に薬剤師が情報提供資料やチェックシート等を活用することで、適正
販売と適正使用を図ることは十分可能と考える。
（服用量について）
一般用医薬品の駆虫薬製造販売基準では、年齢区分により用量を設定されており、
厚生統計要覧を参考に年齢区分別の平均体重から適切な用量を算出することが可能
である。
○セルフメディケーションへの寄与について
＜意見＞
現在、１成分しか存在しない OTC 駆虫薬に新たな成分が追加されることで、OTC
駆虫薬の安定供給に寄与することができる。また、錠剤とドライシロップの駆虫薬
が選択可能になる。ドライシロップは 2 歳から服用でき、錠剤の苦手な小児に対し
ても服用しやすくなる。
2

個人

現在の日本においては検査自体がほとんど行われていない。検査・診断がなされ
ない現状で需要があるのかは疑問である。需要者の利便性を考えると、OTC 化に際
し、検査・診断とのセットでの周知が必要であると考える。

3

不明

要指導医薬品では、蟯虫症と判断されていない方（購入者の同居家族等）に販売
することができないが、その点が議論されていません。同居家族への販売も認める
のであれば、要指導医薬品の枠組みではなく、一般用医薬品とする必要があります。
また、医療用製剤に予防目的の効能・効果が認められていないのに、OTC で予防投
与を認めることはできません。仮に認めるのであれば、予防効果について検証試験
を実施する必要がある。大規模な検証試験は実現見込みが極めて低いのではないで
しょうか。また、予防投与可能な範囲（同居家族に限るのか）も明確にしておかな
いと、薬剤師（一般用医薬品なら登録販売者も含まれる）がその範囲をどこまで認
めていいのか判断することはできないのではないでしょうか。薬剤師や登録販売者
は医師ではないから、その判断を薬剤師や登録販売者に求めることは適切ではない
と考えます。
蟯虫症が治癒したかどうかは検査を実施しなければ判断できないので、OTC に馴

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