ただし、地域の実情に応じ、直接撮影を用いても差し支えない。
なお、間接撮影は、７×７㎝以上のフィルムを用い、撮影装置は、被曝
線量の低減を図るため、イメージ・インテンシファイア方式が望ましい。
イ

撮影枚数は、最低８枚とする。

ウ

撮影の体位及び方法は、日本消化器がん検診学会による「新・胃Ｘ線撮
影法ガイドライン改訂版（２０１１年）」を参考にすること。

エ

造影剤の使用に当たっては、その濃度を適切に保つとともに、副作用等
の事故に注意する。

オ

胃部エックス線写真の読影は、原則として十分な経験を有する２名以上
の医師によって行い、その結果に応じて、過去に撮影した胃部エックス線
写真と比較読影することが望ましい。

③

胃内視鏡検査
胃内視鏡検査の実施に当たっては、日本消化器がん検診学会による「対策
型検診のための胃内視鏡検診マニュアル

２０１７年度版」（以下「胃内視

鏡検診マニュアル」という。）を参考にすること。
（２）結果の通知
検診の結果については、精密検査の必要性の有無を附し、受診者に速やかに
通知する。
（３）記録の整備
検診の記録は、氏名、性別、年齢、住所、過去の検診の受診状況、画像の読
影の結果、精密検査の必要性の有無等を記録する。
また、受診指導の記録を併せて整理するほか、必要に応じて個人票を作成
し、医療機関における確定診断の結果及び治療の状況等を記録する。
（４）事業評価
胃がん検診の実施に当たっては、適切な方法及び精度管理の下で実施すること
が不可欠であることから、市町村は、チェックリスト(市町村用)を参考とするな
どして、検診の実施状況を把握する。その上で、保健所、地域医師会及び検診実
施機関等関係者と十分協議を行い、地域における実施体制の整備に努めるととも
に、胃がん部会における検討結果を踏まえ、その指導又は助言に基づき、検診実
施機関の選定及び実施方法等の改善を行う。
また、都道府県は、胃がん部会において、地域がん登録及び全国がん登録を
活用するとともに、チェックリスト（都道府県用）を参考とするなどして、がん
の罹患動向、検診の実施方法及び精度管理の在り方等について専門的な見地から
検討を行う。さらに、チェックリスト（市町村用）の結果を踏まえ、市町村に対
する技術的支援及び検診実施機関に対する指導を行う。
なお、胃がん検診における事業評価の基本的な考え方については、報告書を

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