アンケート調査結果と考察
本調査は、6日間という短期間、かつ、インターネットに限定した「緊急アンケート調査」であった。そのため、ネット環境にない
層の回答の反映には至らず、30－40代女性、乳がん罹患者の回答割合が大きい等の偏りがみられる。大まかな傾向を
図るものとしてとらえていただきたい。
浮かび上がった懸念点

1

派遣・契約社員における「退職比率」、および、「不安定な就労形態へ移行した比率」が高い傾向。

２
40－50代の女性の非正規比率の高さを考えると女性の就労継続に有意に困難が生じていることが示唆される。
心理面でも「きわめて苦労した」層はここに多い。
３ 「就労継続に極めて苦労した」と回答した層は、「苦労がなかった」と回想した層に比べ、社内制度利用上の困難に
加え、上司を含めた周囲との人間関係で苦労している割合も顕著に高い。社内でのがんに対する正しい知識、両立に対
する理解の企業間格差が、そのまま個々の患者の就労継続の妨げになっている可能性を示唆していないか。
４ 社内支援を得づらいがん罹患者は、外部の各種相談窓口にも十分たどり着けていないことがうかがえる（「就労
継続にきわめて苦労した人」のうち約6割弱が相談窓口を利用せず）。医療機関・医療従事者からがん罹患者へのアプ
ローチは多々用意され、試行されているものの、必要としている情報を適切なタイミングで見つけられる案内に至っていな
い可能性を示唆していないか。
がん罹患者一人一人が自身の持てる力を発揮して就労を続けられる社会の構築には、なお一層の企業の制度・風土づく
り、いざという時の支援窓口へのロードマップ整備など、組織の枠組みを超えたアプローチがより重要になってくる

3