普及することで、社会活動を継続しながら治療を受けられるようにすることが
必要である。また、高齢世代の患者とその家族にとっては、身体機能の低下や
他疾患の併存等、若年者とは異なった高齢者の特性を踏まえた適切な治療を受
けられることが必要である。このように、根治をめざす治療が実用化されるこ
とが必要である一方で、日常生活を大きく変えることなく、体への負担がより
少ない治療や介護を受けられることも必要である。
また、個々のがんの特性といった観点からは、有効な治療法が確立されてい
ない難治性がんの根治をめざした新しい治療法が実用化されるとともに、現在
早期発見が困難なことにより難治性となっているがんの早期発見を可能とする
新たな手法が実用化されることが必要である。また、その希少性等により研究
開発が進みにくいがんに対しては、ドラッグ・ラグ、デバイス・ラグが解消さ
れるとともに、早期発見を可能とする診断法、根治をめざした新しい治療法が
実用化されることが必要である。
さらに、新しい治療法の確立に加えて、がんの予防、早期発見への取組が重
要であり、「がん対策に関する世論調査（内閣府平成２５年１月調査）」におい
ても国民のがんの早期発見に対する期待は高いとの結果が出ている。
日常生活において誰もが簡易に実践できる予防法が普及するとともに、最先
端の科学技術により個人が自己の発がんリスクについて把握することができ、
リスクを低減するための対応策を自らの判断で実践できる社会を構築すること
が求められる。また、特に働く世代を中心として、科学的根拠に基づくがん検
診にアクセスできる環境を整えることが求められる。
国民が、がんの統計や予防、早期発見、診断、治療等に対する正しい知識を
持ち、がんを自分のこととしてとらえ、予防、早期発見に取り組むとともに、
自分や家族ががんになっても適切な情報をもとに価値観に応じた療養生活をマ
ネジメントできる社会を構築することが重要である。その際、提供されるがん
治療について経済的視点も含めてがん患者とその家族のニーズがどの程度満た
されているかを社会全体で共有することも重要である。

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