分野横断的な研究
上記の具体的研究事項に係るがん研究を効果的に推進するためには、国際連
携や人材育成、患者・市民参画等の環境整備が重要である。
国際連携については、国際共同臨床試験の環境整備や、症例集積の困難なが
んに関する海外データベースとの連携とその活用、研究課題の計画書や審査に
おける英語記載等の整備、出口戦略における国際的なプロモーション支援等を
推進する。
人材育成については、先端技術の活用・実装を実現するため、AI を含む情報
科学分野等の幅広い分野の知識を身につけたがん研究に関する人材を育成する
ほか、若手の研究者・博士号取得者や女性研究者の活躍の場の拡大、人材の国
際化、分野間及び産官学の連携を推進する。また、研究成果をより多くのがん
患者に還元するためにも、医療提供体制の強化に資する医療従事者の育成に加
えて、臨床現場における研究に係る人材育成にも取り組む必要がある。
患者・市民参画については、がん患者を含めた国民が、がん研究を含むがん
対策全般について正しい理解を得て、研究者・医療従事者とも連携しながら、
がん対策に主体的に参画する社会が求められる。がん研究においては、丁寧な
情報提供、患者還元、患者及び医療従事者の教育を前提とした上で、諸外国で
の取組を踏まえ、他疾患や他領域の視点も広く交えた患者・市民参画を進める
必要がある。
５．研究の評価体制
各研究事項等において目標設定を常に明確に行うとともに、その成果をがん
患者を含む国民の視点を含めて客観的に評価し、その評価結果を適切に次の課
題設定に還元することによりPDCAサイクルを構築し、限られた研究資源を有効
活用して最大限の効果を産み出す等、患者・社会との協働を推進する。
また、国内外のがん研究の推進状況の全体像、個々のがん研究の進捗状況、
がん患者を含む国民のニーズ等を正確に把握した上で、基本計画の見直しも踏
まえ、本戦略の中間評価と見直しを行う。実行期間については、各研究におい
て得られた成果を臨床現場まで届けるには一定の期間が必要とされることや、
基本計画との関係等も踏まえつつ、令和６（2024）年度からのおおむね 10 年程
度とする。

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