職種によるカンファレンス
エ

院内の緩和ケアチーム、口腔ケアチーム、栄養サポートチーム、感染
防止対策チーム等の専門チームへ、医師だけではなく、看護師や薬剤師
等他の診療従事者からも介入依頼ができる体制を整備すること。

オ

保険適用外の免疫療法等について、治験、先進医療、臨床研究法（平
成29年法律第16号）で定める特定臨床研究または再生医療等の安全性の
確保等に関する法律（平成25年法律第85号）に基づき提供される再生医
療等の枠組み以外の形では、実施・推奨しないこと。

②

手術療法、放射線療法、薬物療法の提供体制の特記事項
集学的治療等を適切に提供できる体制を整備する上で、特に以下に対応
すること。
ア

術中迅速病理診断が可能な体制を確保すること。なお、当該体制は遠
隔病理診断でも可とする。

イ

術後管理体制の一環として、手術部位感染に関するサーベイランスを
実施すること。その際、厚生労働省院内感染対策サーベイランス事業
（ＪＡＮＩＳ）へ登録していることが望ましい。

ウ

強度変調放射線治療と外来での核医学治療を提供することが望まし
い。

エ

密封小線源治療について、地域の医療機関と連携し、役割分担するこ
と。

オ

専用治療病室を要する核医学治療や粒子線治療等の高度な放射線治療
について、患者に情報提供を行うとともに、必要に応じて適切な医療機
関へ紹介する体制を整備すること。

カ

関連する学会のガイドライン等も参考に、第三者機関による出力線量
測定を行い、放射線治療の品質管理を行うこと。

キ

画像下治療（ＩＶＲ）を提供することが望ましい。

ク

免疫関連有害事象を含む有害事象に対して、他診療科や他病院と連携
する等して対応すること。

ケ

薬物療法のレジメン（注６）を審査し、組織的に管理する委員会を設
置すること。

③

緩和ケアの提供体制
ア

がん診療に携わる全ての診療従事者により、全てのがん患者に対し入
院、外来を問わず日常診療の定期的な確認項目に組み込むなど頻回に苦
痛の把握に努め、必要な緩和ケアの提供を行うこと。

イ

がん患者の身体的苦痛や精神心理的苦痛、社会的な問題等の把握及び
それらに対する適切な対応を、診断時から一貫して経時的に行っている
こと。また、診断や治療方針の変更時には、ライフステージ、就学・就
労、経済状況、家族との関係性等、がん患者とその家族にとって重要な
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