止（費用の縮減）を念頭に精査し、適正な整備計画を策定することに特に留意す
べきである。
また、医療機器をはじめとした機器については、現在保有している機器の耐用
年数及び購入後経過年数等を適切に把握し、（１）の①で記載した自院の担うべき
役割・機能の維持に支障が無いよう、適切な更新・整備計画を策定し、実行して
いくことが重要である。さらに、病院施設・設備と同様に、整備する機器が備え
るべき仕様等について、過剰な機能等の抑止（費用の縮減）を念頭に精査すると
ともに、機器によっては、ME センター等で集中管理・整備することで他診療科等
との兼用による保有台数の削減を図るなど、更新・整備計画に反映の上実行して
いくことに特に留意すべきである。
なお、施設・設備及び機器等については、その更新状況を測る指標として、価
値残存率10等を継続的に評価することが望ましい。
２）費用対効果を踏まえた業務効率化・省エネルギーに資する設備等の導入
設備等の導入に当たっては、VFM（ValueをforをMoney）11の有無に係る比較検討を
行った上で、費用対効果を踏まえたより業務効率化に資する設備等の積極的な導
入の推進に係る取組について検討し、具体的に記載する。その際、昨今の光熱費
高騰やカーボンニュートラルに係る状況に鑑み、より省エネルギー効果の高い設
備等の積極的な導入を推進するなどの取組についても検討すること。
３）導入後の維持管理・保守・修繕等も見据えた調達と管理費用の抑制
機器・施設・設備等の整備・導入に当たっては、単にその調達費用の削減のみ
を念頭に置くだけでなく、導入後の維持管理・保守・修繕等の管理費用やそれに
基づくサービスレベル等を勘案の上、総合的な費用の抑制に留意した取組も検討
し、具体的に記載する。
③医薬品費、診療材料費等に係る支出の削減
１）医薬品費の削減
上記（１）の①に記載した自院の医療機関としての役割・機能を踏まえて、具
体的な医薬品費の削減に係る具体的な取組を、どの時期に、どのようにして行う
のかを検討し、具体的に記載する。
ア

採用品目の厳格な選定
自院の医療機関としての役割・機能を踏まえて、採用すべき医薬品の種類
（先発品・後発品の別を含む。）の厳格な選定を行うための体制及び方策を検
討し、具体的に記載する。その際、同種同効品の一元化、より安価な同種同

10 価値残存率＝（取得原価－減価償却累計額）÷取得原価
11 支払う金額に対して最も価値の高いサービスを供給するという考え方。

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