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資料2-2  令和5年度血液製剤使用適正化方策調査研究事業 (秋田県合同輸血療法委員会 面川参考人提出資料) (14 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_43282.html
出典情報 薬事審議会 血液事業部会適正使用調査会(令和6年度第1回 9/9)《厚生労働省》
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まとめ
• RBC有効期間延長により廃棄率が半減、大きなインパクトを与える結果となった。しかしながら300
床未満での廃棄率は、減少した群と増加した群に大きく分かれた。
• 300床未満で廃棄率が下がらなかった施設の特徴として、二次救急あり、血液内科なし、院内在庫
なし、血液センターからの所要時間1時間前後、消化器外科使用が挙げられた。
• 300床以上の施設での廃棄率は下がりきった感が否めないが、インシデントに起因する廃棄などは
残存している。細やかな廃棄削減の取り組みが必要となるであろう。大量出血や緊急輸血が必要と
なる場合も想定し、院内在庫の再考により派生するメリットも考えられた。
• RBC有効期間延長は、合同輸血療法委員会が関与しながら各医療機関が院内管理体制を再考するべ
き転換点であり、とくに300床未満の施設に対しては新たな適正化方策を検討していく必要性が考
えられた。

• TACO pre-transfusion checklist については、運用に関する医師の業務負担の増加、具体的な評価
基準の調整を考慮する必要性が挙がり再検討を行った。合同委員会を通して新たに意見を集約する
とともに、本邦のガイドライン等の情報も参考にし、チェック用のカードを作成した。
• 周産期医療体制の再検討に伴う輸血実態調査では、同種血の廃棄率は半減したが大量出血症例の輸
血状況に変化は見られなかった。自己血の実施は微増が確認された。
• へき地医療に関連する輸血実態調査では、該当されている事例は確認できなかったが、今後継続し
て注視していく必要があると考えられた。
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