このような取組を進める中で、健康寿命は、着実に延伸しており、令和元（2019）
年においては、男性 72.68 年、女性 75.38 年となっている。これは平成 22（2010）
年と比較して、男性で 2.26 年、女性で 1.76 年増加しており、同期間の平均寿命
の増加分を上回る健康寿命の延伸を達成している7。
また、循環器病の年齢調整死亡率（人口 10 万人対）は、年々減少傾向にある
（令和３（2021）年においては、脳血管疾患の年齢調整死亡率は男性 93.7/女性
55.1、心疾患の年齢調整死亡率は男性 193.8/女性 110.2）
。脳血管疾患の年齢調
整死亡率は、1970 年代前半まで高かったものの、現在は改善されつつある。心
疾患についても、年齢調整死亡率は、1970 年代以降、次第に低くなってきてい
る8。
このように、我が国では、循環器病対策に資する取組を着実に推進してきたこ
とが国民の健康寿命の延伸や年齢調整死亡率の減少に貢献してきたと考えられ
る。
（今後の課題）
今後のより一層の対策強化を目指すに当たって取り組むべき内容について、
様々な指摘がなされている。
例えば、循環器病の予防や急性期の対応については、前述の循環器病の特徴を
踏まえ、救急現場から医療機関へ迅速かつ適切に搬送できる体制の構築が求め
られている。また、予防から発症後の急性期、回復期及び慢性期それぞれへの対
策を進めるだけではなく、発症後においても再発予防及び重症化予防を繰り返
し行う対策が必要であることが指摘されている。
併せて、国民一人ひとりが、循環器病の発症を促進する危険因子をよく理解し、
生活習慣の改善と基礎疾患の重症化予防に努めることが重要であり、これを支
援するために、国、地方公共団体等が医療従事者等と連携して啓発活動を進める
必要性についても指摘がある。

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令和元（2019）年度〜令和３（2021）年度「健康日本 21（第二次）の総合的評価と次期健
康づくり運動に向けた研究」総括・分担研究報告書（厚生労働行政推進調査事業費補助金循
環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）
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令和３（2021）年人口動態統計（厚生労働省）。令和２（2020）年より、年齢調整死亡率
の基準人口を昭和 60 年モデル人口から平成 27 年モデル人口に変更している。
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