■有識者コメント（NPO 法人 OVA 代表理事 伊藤次郎氏）
本調査において、最も注目すべき点は、こどもの自殺の問題について、
大人よりもこどもが関心を持ち、その知識や問題意識を持っていた割合が
高かったことである。これは、こどもにとって同世代の自殺関連行動がより
身近な問題となっていることが背景にあると考えられる。また、本調査は、
直接的な自殺リスクを持つこども本人ではなく、その周囲にいる大人や同
世代のこどもと幅広い世代を対象としたことに意義がある。
こどもが自殺に追い込まれた際、家庭、学校、塾、習い事、アルバイト
先など、さまざまな場面でその兆候が表れる可能性がある。そのため、周
囲の人々がリスクに早期に気づき、適切な支援につなぐことが求められる。
周囲の大人が、悩みを持つこどもの変化に気づき、話を聞き、支援につな
ぐ役割を担うことが自殺対策の早期発見において重要となる。『地域のみ
んなでこどもを見守る』という理想を掲げることは重要ではある。こどもの自殺の深刻さは、社会全体で取り組むべき問題と
して、広く啓発していくべきことだろう。
しかし、現在、少子化によってこどもの人口割合が低下し、こうした状況を自分事として捉えることが難しい大人も多いこ
とが考えられる。調査結果を見ても、すべての大人に等しくこどもの自殺に問題意識や関心を持ってもらうことは容易では
ない。より具体的な施策として、こどもと日常的な接触があり、自殺リスクに気づく可能性が高い立場にある大人、例えば、
保護者や学校関係者はもちろんのこと、塾や習い事の先生、アルバイト先の大人など、こどもと関わりのある大人が機能
するよう施策を重点的に行っていくことも重要と考えられる。
また、多くのこどもは、同年代が深刻な悩みや不安をもっている場合に起こりうる変化として「イライラしたり、気分が落ち
込んだりする」を挙げていた。周囲の大人は、こうした小さな変化に気づく必要がある。調査結果からは悩みを持つこどもに、
大人よりもこどもが気づき、具体的な行動を起こしている。こども同士の気づきをどう支援につなげていくかは、今後の課題
である。