比較対照技術の選定について
課題認識等
 ガイドラインにおいては「代替されると想定されるもののうち、治療効果がより高く、臨床現場
等において幅広く使用されているものを選定することが原則的な考え方」とされているが、臨
床での使用実態が乏しいにも関わらず、最も安価なものを比較対照技術として選定した例
がみられた。

 費用対効果評価は、実臨床において幅広く使用され、評価対象技術に置き換わ
る技術を比較対照技術とすることが基本であると認識している。
 代替されると想定されるもののうち、治療効果だけでなく「臨床現場等において幅
広く使用されているもの」を比較対照技術とする原則を守った運用とする必要があ
る。
【中央社会保険医療協議会における費用対効果評価の分析ガイドライン第2版より抜粋】
4.1 評価を行う際の比較対照技術は、評価対象技術が分析対象集団への治療として導入された時点
で代替されると想定されるもののうち、治療効果がより高く、臨床現場等において幅広く使用されてい
るものを選定することが原則的な考え方である。
4.1.3 ただし、「4.1」において、一意に決めることが難しい場合は、無作為化比較試験(Randomized
controlled trial: RCT)等における比較対照技術、価格算定上の類似技術、費用対効果の程
度等も考慮して最も妥当と考えられる比較対照技術を両者の協議により選定する。

6