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資料1-1 オンライン診療その他の遠隔医療の推進に向けた基本方針 (15 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000210433_00044.html
出典情報 社会保障審議会医療部会(第99回 6/2)《厚生労働省》
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・ 遠隔救急支援
専門の医師の在院していない医療機関において救急対応が必要な患者を受け入
れた際に、遠隔地にいる専門の医師に患者の検査画像等を共有しながら、治療や
搬送等に関する相談を行うもの
・ 12 誘導心電図伝送
急性心筋梗塞等の患者を救急車(ドクターカー及びドクターヘリを含む。)で
医療機関に搬送する際、車中から 12 誘導心電図から搬送先医療機関に共有し、
心臓カテーテル治療の迅速化を図るもの
・ 遠隔 ICU
複数の ICU(集中治療室)をネットワークで接続し、中心となる基幹施設に設
置した支援センターから集中治療の専門の医師が患者をモニタリングし、各 ICU
の担当医師に対する診療支援を行うもの
・ 遠隔手術指導
手術中の術野映像、患者のバイタルデータ等をリアルタイムに遠隔地の医師へ
共有することで、遠隔地にいる他の医師の指導を受けながら手術を行うもの
3 様々な形態
(1)D to D
医師-医師間で実施する形態の遠隔医療であり、例えば、へき地の診療所の医師
が中核病院の専門の医師に診療上行う相談、外科医が大学病院の病理医に病理画像
を送り依頼する病理診断等、医師間で診療支援等を行う遠隔コンサルテーション等
が挙げられる。
(2)D to N、D to その他医療従事者
医師が直接患者を診療していない状態で、情報通信機器を通じ、医師が看護師等
の医療従事者を遠隔で指導する形態である11。
(3)N to N、N to その他医療従事者、その他医療従事者 to その他医療従事者
情報通信機器を通じ、医師以外の医療従事者間で支援・指導を行う形態である 11。


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利用実態
D to D の遠隔医療に関しては、3年ごとに厚生労働省が実施する医療施設調査
(静態調査)において遠隔画像診断、遠隔病理診断を行っている施設数を調査してお
り、令和2年調査において遠隔画像診断を行っている病院は全病院の 18%、一般診
療所は全一般診療所の 1.8%、遠隔病理診断を行っている病院は全病院の 2.6%、一
般診療所は全一般診療所の 0.4%となっている。

「遠隔医療モデル参考書‐医師対医師(D to D)の遠隔医療版‐」(令和4年4月 28 日総務省)
https://www.soumu.go.jp/main_content/000812534.pdf

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