１‐②

共生社会の実現を推進するための認知症基本法とリハビリテーション

基本理念
⑥ 共生社会の実現に資する研究等を推進するとともに、認知症及び軽度の認知機能の障害に係る予防、診断及び治療並びにリハビリテーショ
ン及び介護方法、認知症の人が尊厳を保持しつつ希望を持って暮らすための社会参加の在り方及び認知症の人が他の人々と支え合いながら共生
することができる社会環境の整備その他の事項に関する科学的知見に基づく研究等の成果を広く国民が享受できる環境を整備。
これまでのリハビリテーション

早期からの
リハビリテーションの重要性
軽度AD 患者においても生活行為
障害は、認知機能障害の影響を強
く受ける複雑な行為の悪化が特徴
的であり、早期に作業療法士など
の専門職がAD-ADL 評価表で詳
細な評価と適切に焦点化したリハ
ビリ介入を行うことで、介入項目
の改善と維持が可能であることが
示唆された。
平成27-29年度【厚生科研研究】池田学，
生活行為障害の分析に基づく認知症リハビリテーショ
ンの標準化に関する研究

認知症になっても、その人が地域社会で生活し続けるための
リハビリテーション専門職による支援
作業療法士
精神機能・身体機能、残存能力の評
価、活用による生活行為の維持・向上
など

理学療法士
身体機能の評価による転倒・骨折のリ
スク軽減及び移動能力の維持・向上など

言語聴覚士
認知機能の評価によるコミュニケー
ション能力の維持・向上及び摂食機能評
価による誤嚥性肺炎の予防など

〇認知症者、非認知症者よりも転倒のリスクは約８倍、骨折のリスクは約３倍高い。基礎疾患の治療、薬物の調整、運動、歩行とバランス訓練、補助
具を装着しての訓練、環境整備、家庭環境への適応訓練を行い、多面的な介入で転倒予防に取り組み、骨粗鬆症治療を考慮する。

〇認知症者に対する介入には、認知機能訓練、認知刺激、運動療法、回想法、音楽療法、日常生活動作activities od daily living（ADL）訓練などが
ある。
認知症診療ガイドライン2017：日本神経学会監修．医学書院，2017．

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