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参考資料9 職域におけるがん検診に関するマニュアル(平成30年3月) (6 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_28073.html
出典情報 がん対策推進協議会(第82回 9/20)《厚生労働省》
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(参考)がん検診の推奨のレベルについて
がん検診の推奨のレベルについては、A から D 及び I の5段階の推奨度
が用いられている(表1)。推奨 A 及び B は、死亡率減少効果を認め、か
つ、不利益も比較的小さいことから、対策型がん検診でも任意型がん検
診でも実施が推奨されている。推奨 C は、死亡率減少効果は認められる
が、無視できない不利益があるため、対策型がん検診として実施するこ
とは推奨されていない。推奨 I は、現段階では死亡率減少効果が不明で
あることから、対策型検診として実施することは推奨されていない。

表1:がん検診の推奨のレベル

1

推奨

表現

任意型がん検診

対策型がん検診

A

利益(死亡率減少効果)が不利
益を確実に上回ることから、対
策型検診・任意型検診の実施を
勧める。

推奨する

推奨する

B

利益(死亡率減少効果)が不利
益を上回るがその差は推奨 A に
比し小さいことから、対策型検
診・任意型検診の実施を勧め

推奨する

推奨する

る。
C

利益(死亡率減少効果)を示す 個人の判断に基づ
証拠があるが、利益が不利益と く受診は妨げない
ほぼ同等か、その差は極めて小
さいことから、対策型検診とし
て勧めない。
任意型検診として実施する場
合には、安全性を確保し、不利
益に関する説明を十分に行う
必要がある。その説明に基づ

推奨しない

く、個人の判断による受診は妨
げない。
1

平成 16 年度 厚生労働省がん研究助成金 がん検診の適切な方法とその評価法
の確立に関する研究班「有効性評価に基づくがん検診ガイドライン作成手順」
を基に、国立がん研究センター社会と健康研究センター検診研究部検診評価研
究室が作成
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