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資料2-2_石岡先生説明資料 (24 ページ)

公開元URL https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_33521.html
出典情報 今後のがん研究のあり方に関する有識者会議(第11回 6/9)《厚生労働省》
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9.各柱にまたがる「横断的事項」について:基盤整備等
がん研究を担う人材の育成
現状と課題
これまで文科省のがんプロ事業等でがん「医療」提供体制を担う医療従事者の養成が進めら
れ、一定の成果が評価されているが、第3期がん対策推進基本計画ではその地域間格が差や、
医療機関格差が課題となり、第4期基本計画での1つのテーマに取り上げられている。がん研
究を担う人材についても、基盤となる研究者数(MD, PhD, CRC, など)や新たなニーズに
対応できる人材の養成が必要である。広く生命科学や医工学分野に関連する領域から養成す
る必要があるが、(1)がん領域へ関心をもつ若い研究者、(2)医療を担う人材とオー
バーラップする専門医でありかつ基礎または臨床研究を行う人材(特に、若い医師で博士課
程で将来のがん研究を担う人材)、(3)新たながん研究開発に必要な人材、例えば遺伝医
学にかかわる臨床研究に必要な認定遺伝カウンセラー(がん医療にも必要)などの養成も必
要である。
今後10年間で取り組むべき研究の方向性
1.がん研究に関わる人材の種類やその必要数について、医育・研究機関、医療機関毎に実
態調査して実態を把握する。評価指標を定めて、地域間格差、医療機関格差を評価数るとと
もに、臨床開発にかかわる人材に関しては、臨床研究中核拠点病院や橋渡し拠点毎の現状を
把握して、将来の評価に使えるように準備する。 2.がん研究(基礎~橋渡し研究)を担う
医師研究者を養成するため、大学院博士課程でがん研究に取り組む大学院生(社会人大学院
生を含む)等の養成コースを補助金事業として中長期的なプロジェクト化する(文科省のが
んプロとは区別して、より基礎研究~橋渡し研究の人材を中心とする)。3.日本癌学会、
日本癌治療学会、日本臨床腫瘍学会の3学会連携(すでに連携組織あり)に、がん関連医療
人を養成する事業を委託する。