キーワード

カテゴリ

資料公表日

////
(ex.2005年03月08日~2005年03月10日)

検索する

キーワードから選ぶ

全5件中1 ~5件 表示

2020年09月23日(水)

注目の記事 [医療提供体制] 専門医機構、「臨床研究医コース」の募集開始 10月7日まで

臨床研究医コースの専攻医募集について(9/23)《日本専門医機構》
発信元:日本専門医機構   カテゴリ: 医療提供体制
 日本専門医機構は23日、2021年度の「臨床研究医コース」の専攻医募集を開始した。募集は10月7日までで、同8日から20日にかけて審査を行い、21日に対象となる専攻医へ採用通知を出す予定。 新専門医制度での臨床研究医コースは、これまでの「プログラム制」「カリキュラム制」に加えて新設される研修で、将来の臨床研究医を養成するのが目的。 21年度の定員は40人で、研修期間は7年。対象の専攻医は、開始後2年間は特定の基本領・・・

続きを読む

2017年05月16日(火)

[医療改革] 新専門医制度の「概説とQ&A」を公表 日本専門医機構

新専門医制度 概説とQ&A(平成29年5月12日版)(5/17)《日本専門医機構》
発信元:日本専門医機構   カテゴリ: 医療制度改革 医療提供体制 医学・薬学
 日本専門医機構はこのほど、2018年4月からスタート予定の新専門医制度について、「概説とQ&A」をまとめ、ウェブサイト上で公開した。制度の概略を説明するとともに、「専門医はなぜ必要なのか」といった基本的な質問から、専門医の地域偏在是正のための措置といった個別具体的な質問までを取り上げ、回答。今後も随時追加し、更新していきたいとしている。 概説のページでは、新専門医制度のポイントを、▽医療提供体制に関わる・・・

続きを読む

2017年03月17日(金)

注目の記事 [医療提供体制] 新専門医制度・運用細則を理事会承認 日本専門医機構

一般社団法人 日本専門医機構 専門医制度新整備指針運用細則(3/17)《日本専門医機構》
発信元:日本専門医機構   カテゴリ: 医療提供体制 医療制度改革
 日本専門医機構は3月17日に開いた理事会で、2018年4月からスタートする新しい専門医制度の運用細則(新整備指針運用細則)を承認した(p1~p7参照)。昨年12月にまとまった新整備指針の運用ルールを定めたもので、医師の地域偏在を助長することがないよう、東京、大阪、福岡など5都府県では内科、外科などの基本診療領域の専門医養成数に定員を設けることなどが盛り込まれた。3月23日の社員総会での承認を経て、正式に決定され・・・

続きを読む

2016年06月27日(月)

[医療改革] 社員総会で次期執行部の理事24人を承認 日本専門医機構

理事予定者名簿(6/27)《日本専門医機構》
発信元:日本専門医機構   カテゴリ: 予算・人事等
 日本専門医機構は6月27日、社員総会を開催し、次期執行部の理事24人を承認した。 日本専門医機構は2017年度から、総合診療専門医の認定などを行う新専門医制度を開始する予定だったものの、医師の偏在を招くと懸念の声が相次ぎ、厚生労働省が専門委員会を設置して検討を続けている。また、日本医師会や四病院団体協議会は6月7日、日本専門医機構などに対して、医療関係者や患者の意見が十分に反映するよう、ガバナンスや運営を・・・

続きを読む

2014年02月21日(金)

[医療提供体制] 日本専門医機構、早大池田教授が代表理事に

「日本専門医機構」設立に関して(2/21)《日本専門医機構》
発信元:日本専門医機構   カテゴリ: 医療提供体制
 日本専門医機構は2月21日に、設立の概要について公表した。これは2月13日に開催された組織委員会で決定したものだ。 まず、機構の社員について、「設立時は日本医学会、日本医師会、全国医学部長病院長会議の3団体、設立後に四病院団体協議会、医療研修推進財団、医学教育振興財団が加わる」ことが確認された(p2参照)。 日本の主要な医学・医療団体が参加することになる。 また理事として日医の小森常任理事、順天堂大・・・

続きを読む

全5件中1 ~5件 表示
ダウンロードしたPDFファイルを閲覧・印刷するには、Adobe Reader(またはAdobe Acrobat Reader)がインストールされている必要があります。
まだインストールされていない場合は、こちらより、Adobe Readerを予め、ダウンロード、インストールしておいてください。

!! 情報の取り扱いに関する注意事項 !!

ご提供する記事は、転送、複写、転載、引用、翻訳、要約、改変その他の方法により、私的利用の範囲を超えて使用することはできません。また、公的文書(資料)は出典元をご確認、明記のうえご利用ください。

上記のご利用条件を遵守いただけない場合は、サービス提供を中止するとともに、著作権法に従い所要の措置を取らせていただくことがございますので、十分にご留意ください。また、本サービスによって、貴社または貴社の顧客等が損害を被った場合でも、当センターは一切責任を負いません。

ページトップへ